信用買残・信用売残・信用評価損益率・信用倍率の推移・時系列とわかりやすい解説

2020年

• 各指数・指標の解説「信用残（信用買残と信用売残）の見方」「信用評価損益率とは」「信用倍率とは（貸借倍率との違いと見方）」
• 過去の推移は、ページ下部「過去の推移」。
• 毎週第2営業日に更新。
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  [動画で解説] 信用評価損益率とはー見方と水準ー
  
  

• 信用取引残高は、略して「信用残」（しんようざん）と呼ばれる、信用取引の残高です。信用取引の売買の残高の合計を意味します。信用残には「信用買残」と「信用売残」があります。
• 信用買残（しんようかいざん）とは、信用取引で信用買い（信用取引で買いから入ること）を行ったまま、まだ反対売買をして決済していない残高です。
• 信用売残（しんよううりざん）とは、信用取引で信用売り（信用取引で売りから入ること・空売りともいう）を行ったまま、まだ反対売買をして決済していない残高です。

信用残は、証券取引所が発表しているものと、日本証券金融が発表しているものがありますが、当ページでは証券取引所（JPX日本取引所グループ東京証券取引所）が発表している信用残を掲載しています。両者の違いは、当ページで掲載しているJPX日本取引所グループ東京証券取引所公表の信用残は、週一回の更新で、速報性に欠けるものの投資家の多くが見ている信用残です。日本証券金融が発表している信用残は「日証残（日証金貸借残高）」と言って、毎日発表されますので速報性が高い一方、各証券会社が自社内で相殺できなかった融資残高と貸株残高のみ公表されるため、信用取引全体の状況は示されない、という違いがあります。

信用買残の増加は、信用取引を使ってでも買いたい投資家が増えていることを示しますので、目先の上昇を予測している投資家が増えていることを示します。株価の上昇とともに信用買残が増えれば、より株価の上昇要因となります。ただし、信用取引はいずれ反対売買をしなければならないので、将来の売り圧力ともなりますし、もし信用買残が増加しているにも関わらず株価の上昇が鈍ければ、信用取引は反対売買をしなければならない取引ですので、損失を被る前に早く反対売買をしたいと思う投資家が増えて売り圧力が強まる要因ともなります。加えて、その後に株価が下落し、反発する局面があった場合も、信用買いの反対売買（返済売り）の圧力が強まりやすくなるので、株価の戻りが鈍い要因ともなります。これらをまとめると以下のようになります。

• 株価上昇+信用買残増＝株価上昇要因
• 信用買残増+株価上昇鈍化＝株価下落要因
• 信用買残増+株価下落＝株価下落要因
• 株価下落+信用買残減＝株価下落要因
• 株価下落+信用買残増＝株価上昇要因

信用売残の増加は、信用取引を使ってでも売りたい投資家が増えていることを示しますので、目先の下落を予測している投資家が増えていることを示します。ただし、信用取引はいずれ反対売買をしなければならないので、将来の買い圧力ともなりますし、もし信用売残が増加しているにも関わらず株価の下落が鈍く上昇した場合、信用取引は反対売買をしなければならない取引ですので、早く反対売買をしたいと思う投資家が増えて買い圧力が強まる要因ともなります。株価の上昇に耐えられず買戻しが入る相場を「踏み上げ相場」といいますが、信用売残が大きく膨らんでいる時に株価が上昇すれば、踏み上げは大きくなって買い圧力が強まって株価上昇要因となります。

• 株価の下落が鈍く上昇+信用売残増＝株価上昇要因
• 信用売残減+株価下落＝株価上昇要因
• 信用売残減後の株価下げ止まり＝株価下落要因
• 信用売残急減＝以後の株価下落要因

信用評価損益率は、信用残に対する評価損益の割合です。簡単に言うと、信用取引の買い建玉で利益が出ているかどうかを示した指標です。つまり、信用取引でまだ決済されていない建玉の残高の評価損益です。信用評価損益率は、東京証券取引所の信用取引高を用いて、日本経済新聞社が算出・公表しています。計算式は上記の解説ページに記載していますが、複雑ですので数字の意味だけ見れるようにしておけばいいでしょう。

信用評価損益率は、相場の底や天井圏を計る指標で、通常はマイナスで出てきます。これは投資家が信用取引で買建てして、含み損が出ていれば損切りせずにホールドしてしまうことが多いためです。投資家は信用取引含み益が出れば、利益確定を優先して決済しやすく、含み益が出ている残高は少なくなりやすいので、含み損が出ている残高が上回ってきます。ゆえに、信用評価損益率は通常はマイナスで出てきます。

信用評価損益率の一般的な見方は以下の通りです。

• 概ね0から-20％で推移する
• -3％から-3.5％まで上昇すると相場は天井圏
• -10％から-15％まで下がると追証が発生し、大きく相場が下がりやすくなり、底入れが近いことを示す
• -15％から-20％まで下がると信用取引の買建ての投げ売りを消化し、大底となりやすい
• ただし、実際の相場の傾向としては、信用評価損益率が-16％以下になれば、通常の投資スタイルは通用しなくなり、売りが優勢となり、買いは基本的にNGと考えた方がいい傾向にあります。また、-20％以下になれば買い方は塩漬けが多くなり、資金がなく、買いが入りづらくなるので注意が必要です。また、信用評価損益率は小型株や新興株と連動しやすい傾向にありますが、大型株と連動する傾向はあまりありません。

信用評価損益率は通常マイナスで出てきますが、プラスで出てくることもあります。プラスで出た場合は、相場の過熱を意味しますので株価下落のシグナルとなりやすいです。株価上昇とともに信用評価損益率がプラスで出た場合、その後に株価が下落すれば信用取引で含み益が出ている投資家は利益確定しやすくなり、株価の上値は重たくなります。加えて、現物取引をしている投資家も信用取引の動向はチェックしていますので、買い控えが起こって株価の下落に弾みがつきやすくなります。ゆえに、信用評価損益率がプラスで出た場合は、危険シグナルとなります。ただし、その売り圧力を吸収するだけの出来高があれば株価が上昇することもありますので、信用評価損益率と出来高はセットで見た方がいいです。

信用倍率は「信用買残÷信用売残」で算出される倍率です。
株価上昇局面では信用買残が増えますので信用倍率は高くなる一方、信用取引はいずれ反対売買をしなければならない取引ですので、将来の売り圧力になります。株価下落局面ではその逆で、信用倍率は低くなる一方、将来の買い圧力になります。

信用倍率は、1倍以上で信用買いが信用売りより多いをことを示し、1倍以下で信用売りが信用買いより多いことを示します。信用倍率が低い時から上昇する過程で買い場となりやすく、信用倍率が高水準であれば信用買残の膨らみすぎが意識され、過熱感から株価下落が予測されやすくなります。

一方、信用倍率が上昇しているのに株価の上昇が鈍化したり下落すれば、信用買いの反対売買が増えて売り圧力が増します。ただし、その売り圧力がひと段落すれば、株価が再度上昇する可能性が出てきますし、その際に徐々に買い注文が増えてくれば基本戦略は買いになるのが一般的です。

逆に、信用倍率が低下しているのに株価の下落が鈍化したり上昇すれば、信用売りの反対売買が増えて買い圧力が増します。ただし、その買い圧力がひと段落すれば株価が再度下落する可能性が出てきますし、その際に徐々に売り注文が増えてくれば基本戦略は売りになるのが一般的です。

信用評価損益率のチャート

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当ページの「信用取引残高の推移」は、JPX日本取引所グループ東京証券取引所が公表している「信用取引残高等」をもとに掲載した情報です。掲載している情報は万全を期しておりますが、正確な情報とは限りませんので、正確な情報はJPX日本取引所グループのホームページで確認してください。 当サイトは情報提供を目的としたものであり、投資への勧誘を目的としたものではありません。当サイトの情報を用いて行う一切の行為・損害については一切の責任を負いませんので、あらかじめご了承下さい。

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