[お知らせ] 景況感のピークアウト後、株価は上昇する?下落する?

自己資本比率(TOPIX・トピックス)

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TOPIXの自己資本比率について

自己資本比率(トピックス・東証一部)

かぶー
かぶー

東証(東京証券取引所)が発表している東証一部の自己資本比率の推移だよ!

  • 当ページは、東証一部の全産業・製造業・非製造業それぞれの自己資本比率の推移(チャートと時系列)を掲載したページです(TOPIXは東証一部(東京証券取引所一部)の全銘柄を対象とした株価指数です)。
  • 各指数・指標の解説
    自己資本比率とは
  • Source:東京証券取引所(Tokyo Stock Exchange)
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自己資本比率とは?わかりやすく簡単に解説

自己資本比率(読み方:じこしほんひりつ)とは、総資本(企業の資産の合計)に対する自己資本(純資産)の割合です。企業の安全性・健全性を測るための最もポピュラーな指標です。

計算式

自己資本比率の計算式は以下の通りです。

自己資本比率=自己資本(純資産)÷総資本×100

自己資本比率で何がわかる?

自己資本比率は、その企業が持つ資金がどれぐらいあるかを示した指標です。企業の財務の健全性を示しており、その数値が高いほど負債(借金)が少なく健全で優良な企業として見られます。

「負債」は、いずれ返す必要があるお金です。

一方、「自己資本」は、返さなくてもいいお金です。

返さなくてもいいお金をたくさん持っている方が安全性が高いと判断されますので、自己資本比率は高い方がいいです。通常、毎年高収益の企業で投資家から評価されている企業の自己資本比率は高いです。

「自己資本」は、株主から調達したお金と利益剰余金です。利益剰余金は、企業のこれまでの利益の積み重ね額ですので、自己資本比率が高いということは長期的に利益を積み重ねてきたということでもあります。つまり、自己資本比率が高い企業は高収益企業ということでもあります。

自己資本をたくさん持っていれば、企業が大きな投資をする場合に借金をせずに自己資本でまかなえますので、負債コストがかからず経常利益にとってプラス、となります。

自己資本がマイナスとは?

自己資本が少なく赤字続きの企業は自己資本がマイナスになります。そのままでは倒産してしまいますが、キャッシュが入ってきて返すべきお金を返していればやっていける状態です。これを債務超過といいますが、今後しっかり利益をだしていくか増資する必要があり、いずれ返すべきお金が支払えなくなる可能性が高くなりますので、危険性が高いと判断されます。

自己資本比率の集計概要(東証一部)

当ページの東証一部の自己資本比率は、東証一部の全産業(製造業と非製造業)と、製造業と非製造業別の自己資本比率の推移を掲載しています。東証は2006年度分からの集計を発表しています。

それぞれ3月末時点の東証一部上場内国会社のうち、変則決算の会社および新規上場会社などは集計対象から除かれています。全産業は金融業が除かれて集計されています。

連結ベースの集計で、連結決算を行っていない会社は決算短信の単独の数値が用いられていますが、単独の数値を公表していない会社が多いため、2014年度分から単独だけの集計はなされず、連結ベースの集計のみとなっています(参照「連結決算とは(単独決算との違い)」)。

製造業

  • 食料品
  • 繊維
  • パルプ・紙
  • 化学
  • 医薬品
  • 石油・石炭
  • ゴム製品
  • ガラス・土石
  • 鉄鋼
  • 非鉄金属
  • 金属
  • 機械
  • 電気機器
  • 輸送用機器
  • 精密機器
  • その他製品

非製造業

  • 水産・農林
  • 鉱業
  • 建設業
  • 電気・ガス
  • 陸運業
  • 海運業
  • 空運業
  • 倉庫・運輸関連
  • 情報通信
  • 卸売
  • 小売
  • 不動産
  • サービス業

その他の自己資本比率の推移はこちら

かぶー
かぶー

その他、日本の各市場の自己資本比率の推移は、以下のページで掲載してるよ!

チャート(自己資本比率)

全産業(東証一部)

自己資本比率(topix・東証一部)のチャート
  • 拡大表示はこちら
  • すべてのチャートは拡大表示することができます。拡大されたチャートにカーソルを合わせれば、カーソルの位置のデータが表示されます。
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製造業(東証一部)

東証一部の製造業の自己資本比率

非製造業(東証一部)

東証一部の非製造業の自己資本比率のチャート

時系列

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  • 単位:%
  • [前年度]の数値について
    [前年度]の数値は、当年度の集計対象会社について遡及集計した数値となっています。そのため、前年度の[当年度]の数値とは異なります。
年度全産業
当年度
全産業
前年度
製造業
当年度
製造業
前年度
非製造業
当年度
非製造業
前年度
2020年度(20年4月-21年3月)31.2230.5944.6243.8922.3321.81
2019年度(19年4月-20年3月)30.9132.0744.1245.0822.4023.51
2018年度(18年4月-19年3月)32.2431.7045.1645.2323.7723.02
2017年度(17年4月-18年3月)31.6430.5545.0843.8323.0322.21
2016年度(16年4月-17年3月)30.5529.8543.9743.4122.1621.45
2015年度(15年4月-16年3月)38.7638.7542.5842.8334.5034.13
2014年度(20年4月-21年3月)38.8837.7043.2042.0633.9632.86
2013年度(13年4月-14年3月)37.7836.9842.0140.5932.9532.85
2012年度(12年4月-13年3月)36.9036.1940.4839.8332.8232.07
2011年度(11年4月-12年3月)36.1836.8639.7740.3732.0332.72
2010年度(10年4月-11年3月)36.8636.5540.5039.9532.6632.54
2009年度(09年4月-10年3月)36.5335.3539.9139.3132.4930.72
2008年度(08年4月-09年3月)35.1637.2339.0841.7130.4831.48
2007年度(07年4月-08年3月)37.1837.1841.7241.7531.3431.28
2006年度(06年4月-07年3月)36.9841.7130.87
トピックスの自己資本比率の時系列データ
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