サームルール景気後退指標（不況指標・SRI）

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チャート（サームルール景気後退指標・SRI）

サームルール景気後退指標（サームルール不況指標）のチャート

米国の失業率の推移はこちら

米国の失業率の推移と解説は、以下のページで掲載しています。

失業率（米国）

米国の失業率のチャートと時系列です（最新データ速報）。過去から現在までの推移、失業率の先行指標の貸出態度指数や景気後退期（リセッション）、FF金利（政策金利）との比較チャートを掲載。政治やFRBの金融政策を左右するため注目度が非常に高い。水準や完全雇用の目安・計算式・GDPとの相関性など解説

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景気後退確率の推移はこちら

NY連銀が公表している長短金利差を基に米国の1年先の景気後退の確率を示した景気後退確率は、以下のページで掲載しています（解説付き）。

景気後退確率（リセッション確率・米国）

米国（アメリカ）の景気後退確率（リセッション確率）のチャートと時系列です（最新データ速報）。NY連銀（ニューヨーク連銀）公表。1年先の景気後退入り確率を示した指数で、長短金利差を基に予測するモデルです。見方と水準のわかりやすい解説も掲載。

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[速報] 最新データ｜サームルール景気後退指標の時系列（historical data）

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サームルールとは？

サームルール（英語：Sahm Rule）とは、日本では「サームの法則」とも呼ばれる、元FRB（連邦準備制度理事会）の消費者・地域社会部門の課長で家計経済と意思決定に関する調査を監督していたエコノミストのクローディア・サーム氏（Claudia Sahm）が、景気後退（不況）に陥った個人への景気刺激策を自動的に開始する方法として開発した景気後退（不況）の初期シグナルです。サーム氏のサームルールに関する説明文は、以下のリンク先を参照して下さい。

クローディア・サーム氏（Claudia Sahm）のサームルールの説明文（原文）（PDFファイル）

サームルール景気後退指標とは？（サームルール不況指標とは？）

サームルール景気後退指標（英語：Sahm Rule Recession Indicator（SRI））とは、「サームルール不況指標」とも呼ばれる、サームルールに基づき米国の失業率の直近3カ月移動平均が過去12か月間の3カ月平均の最低値と比較して0.50％以上上昇した場合に景気後退（リセッション）の始まりを示す指標です（計算方法については下の欄で詳しく説明を記載しています）。当ページでは、このサームルール景気後退指標のチャートと時系列を掲載しています。サームルール景気後退指標は、単に「サームルール」と呼ばれることも多いです。

「0.50％がシグナル」サームルール景気後退指標（SRI）をわかりやすく簡単に解説

サームルール景気後退指標（SRI）は、直近3カ月の失業率の3カ月平均が過去1年の失業率の3カ月平均の最低値からどれだけ乖離したかを示した指標です。当ページのチャートの欄にサームルール景気後退指標のチャートを掲載していますが、チャートの折れ線グラフはその乖離の推移を表しています。
過去の傾向では、米国の景気後退の全ての初期段階でこのサームルール景気後退指標の値は0.50％を超えています。よって、サームルール景気後退指標は0.50％が景気後退のシグナルと見る指標です。

サームルール景気後退指標（SRI）の的中率は100％

過去1959年から現在までの傾向では、サームルール景気後退指標（SRI）の的中率は100％となっています。米国の景気後退の初期段階ですべてそのシグナル（0.50％以上）を発しています。つまり、直近3カ月の失業率が過去1年の失業率の最低値から0.50％以上乖離すれば景気後退局面ということを示しています。逆に言えば、サームルール景気後退指標が0.50％を超えていない段階で景気後退は起こらないとも言えます。ただし、これはあくまで過去の傾向であって今後もそれが当てはまるとは言えません。0.50％を超えていない段階で景気後退入りしていることもあります。

今後も的中率100％とは限らない？

サームルール景気後退指標（SRI）は1959年からことごとく米国の景気後退の始まりを示してきた指標として有名でその的中率は100％ですが、理論上の指標ではなく、あくまで過去にこうであったという経験則上の指標ですので、今後も的中するとは限らない指標です。

また、サームルール景気後退指標の開発者であるクローディア・サーム氏もTVインタビューで「サームルールは過去の経験則に基づくもので、景気後退を予測できるツールではない」と述べています。サームルール景気後退指標は予測に使うツールではなく、状況判断に使うべきツールとの認識が妥当です。サームルール景気後退指標は米国の失業率に基づいて算出する指標ですが、失業率は悪くなる時は一気に悪くなりますので、サームルール景気後退指標が0.50％を超えていない段階でもその水準が安全圏であるとは限らない点は注意が必要です。また、チャート欄に掲載しているサームルール景気後退指標と米国の失業率の比較チャートを見てもらえれば、失業率が通常水準で概ね完全雇用状態にある時にサームルール景気後退指標が0.50％にタッチしても景気後退入りしなかったこともありますし、0.50％タッチ以前に景気後退入りしていることもありますので、完全一致の指標ではないことがわかります。

つまり、サームルール景気後退指標はこれまでの傾向では景気後退の初期段階でことごとくシグナルを発し、その的中率は100％の指標ですが、0.50％を超えたからといって景気後退に至る的中率は100％ではない指標でもあります。

サームルール景気後退指標の計算方法

当ページで掲載しているサームルール景気後退指標は、米国の失業率の直近3カ月移動平均と過去12か月間の3カ月平均の最低値から算出しています。これはFEDのセントルイス連銀が算出・公表しているサームルール景気後退指標と同様の計算方法です。雇用系指標は単月で見るものではなく、3カ月平均あるいは6カ月平均で水準と基調を見る指標であり、FRBも度々平均で見なければならないとしていますので、直近3カ月移動平均と過去12か月間の3カ月平均から算出する方法は妥当であると考えられます。
一方、元FEDで開発者のサーム氏の過去のレポートでは「米国の失業率の直近3カ月移動平均と過去12か月間の最低値」と記載されています。つまり、直近の平均値と過去の単月の数値の差です。サーム氏の過去のレポートでは実際の数値の記載がないため詳細はよくわかりませんが、そちらの算出方法を取るのは筋だと考えられます。

どちらの算出方法を取るのが妥当か？失業率は平時にそう動くものではなく、景気悪化時に跳ねやすく、それに合わせてサームルール景気後退指標は跳ねますので、どちらの算出方法でも大差はないです。そもそも失業率は端数処理されて公表されていますので、どちらの算出方法でも大まかな数値にはなります。また、どちらの算出方法でも0.50％がシグナル水準というのは同じですが、0.50％以下であれば安全圏という指標でもなく、そもそもざっくりした指標ですので、状況判断で水準を見る上でもどちらでも構わないと思います。

チャート欄で掲載しているサームルール景気後退指標と米国の景気後退期のチャートを見てもらえれば一目瞭然ですが、0.50％がシグナル水準というのは同じで、こちらも綺麗に景気後退の初期シグナルを出していますので、どちらでも構わないという結論になると思います。

当ページではFEDのセントルイス連銀の公式の算出方法である点を重視して、直近3カ月移動平均と過去12か月間の3カ月平均の最低値から算出する方法をとっています。雇用系指標は単月では後に大幅改訂されるのが当たり前ですので、その点からも平均から算出する方法は妥当だと思います。

さて、チャートで特徴的なのは、0.50％を明確に突き抜けた後、サームルール景気後退指標は一気に跳ね上がりやすくなる点です。これは先に述べた通り、景気悪化時は失業率は一気に跳ね上がるためで、失業率から算出するサームルール景気後退指標も跳ね上がるのです。逆に、0.50％にタッチ、あるいは0.50％近辺に差し掛かった後に下がれば景気後退は起こっていない特徴もあります。

注意点としては、失業率は毎年1月上旬に過去の失業率が改訂される点です。失業率が改訂されればサームルール景気後退指標も過去に遡って改訂します。ゆえに、例えば現在サームルール景気後退指標が発動する0.50％を抜けていたとしても、後の改訂によって発動条件以上であったり発動条件以下になる場合がありますので注意が必要です（失業率は年1回改訂され、それ以外の期間に改訂されません）。当ページのサームルール景気後退指標は常に最新データを掲載していますので、失業率が改訂された後にサームルール景気後退指標も最新データに置き換わります。

サームルール景気後退指標の公表日

サームルール景気後退指標（SRI）は毎月米国の失業率の公表日以降、月初にデータが更新されます。データ更新の際は、当サイト「株式マーケットデータ」の公式X（旧ツイッター）やトップページの「更新情報」の欄等でお知らせしています。