経済指標

名目GDPとは、物価とモノの量がどれだけ増えたかを示す指標。名目GDP成長率は日本の経済規模の増加率（伸び率）を表し、日本の名目経済成長率を示す指標です。

実質GDPは物価とモノの量がどれだけ増えたかを示した指標です。実質GDP成長率は名目GDP成長率から物価変動分を取り除いた日本の実質経済成長率を示す指標です。物価の変動に左右されない実質的な経済の変化を把握することができます。

GDPデフレーターは、日本国内経済全体の物価動向を表す指標です。交易条件（貿易での稼ぎやすさ）を加味した物価指標で、交易条件の改善で上昇し、交易条件の悪化で低下する。交易条件とは？消費者物価指数（CPI）との違いは？わかりやすく解説。GDPデフレーターは、プラスを維持していれば株価上昇要因となりやすいです。

潜在成長率は潜在的な成長力を示す指標で、経済を過熱させない範囲内で達成できる経済成長率の上限、つまりGDPを生み出すために必要な供給能力を毎年どれだけ増やせるかを示す指標です。

需給ギャップは需要と供給の差です。つまり、需要と供給のバランスがわかる指標です。経済の活動水準を表し、物価変動圧力の目安となる指標です。需給ギャップを見れば、現在の日本の経済が良い状態なのか悪い状態なのかがわかります。

貿易収支がプラスであれば貿易黒字で円高圧力、マイナスであれば貿易赤字で円安圧力となります。

日本の物価動向を示す指数です。日銀（日本銀行）の金融政策に大きく影響するため、重要度・注目度が非常に高いです。

消費者物価指数から生鮮食品を除いた指数です。消費者物価指数より注目度が高いです。

日銀が独自に作成し「基調的なインフレ率を捕捉するための指標」として公表しているコア指標の「刈り込み平均値」「加重中央値」「最頻値」です。コアCPIとの比較チャートを掲載しています。

日本の工業と製造業の景気の拡大・縮小を示した指数です。日本は製造業が多いため、非常に注目度が高い指標です。

日本企業が設備投資に積極的かどうかを示す指標で、日本の景気の先行指標として見られています。

日本の設備投資額（財務省公表の法人統計調査より）です。速報性のある四半期別調査のデータを掲載。これを見れば日本の企業がどれだけ投資活動を行ったのかがわかります。日本のGDPにも反映されるデータであるため注目度が高い指標です。

日銀短観で公表される設備投資計画の推移です。国内企業の設備投資意欲は強いのか弱いのかがわかります。

米国の名目GDPは、米国の物価とモノの量がどれだけ増えたかの指標です。名目GDP成長率は、経済成長率を表す指標として注目度が非常に高いです。マネーストックの伸び率と名目GDP成長率を比較して見てみましょう。

米国の物価とモノの量がどれだけ増えたかを示した指標です。

アトランタ連銀が公表している米国の実質GDPのリアルタイムの予測値です。2015年の米国の景気減速を的中させたこと、リアルタイムの予測値がわかることから注目度が高いです。

潜在GDPは「経済の最大の持続可能な産出量」と言われるその国の供給力を表した指標です。CBO（米議会予算局）公表の過去から現在、今後10年間の予測値を掲載しています。

CBO（米議会予算局）公表の米国の潜在成長率の推移です。過去から現在、将来の予測値まで掲載しています。

CBO（米議会予算局）公表の米国の需給ギャップ（GDP）の過去から現在、今後10年間の予測値です。米国の需要が強いのか弱いのかがわかり、インフレ時にコストプッシュ型かデマンドプル型かを見る際にも注目されます。

貿易収支がプラスであれば貿易黒字でドル高圧力、マイナスであれば貿易赤字でドル安圧力となります。

米国（アメリカ）の民間の雇用動向を示した指標です。政府機関の雇用が含まれず、米雇用統計の先行指標として使われることが多いです。

米国（アメリカ）の雇用情勢を示した指標です。世界的に注目度が非常に高いですがブレが大きいため、単月でなく基調を見ることが大切です。

米国（アメリカ）の1時間あたりの平均時給です。人件費と個人所得の増減を示し、インフレ・デフレ圧力を示す指標です。

米国（アメリカ）の雇用指標の代表格「失業率」。失業率の増減で米国の政治やFRBの金融政策が左右されるため、世界的に注目度が高いです。

的中率100％で米国の景気後退の始まりのシグナルを発してきた「サームルール景気後退指標（サームルール不況指標）」の推移とチャートです。米国の失業率を基にした指標で、0.50％以上をつけた時に景気後退の始まりを示します。景気後退をことごとく的中させてきた指標として有名で注目度が高いです。

米国の平均時給よりも正確に所得の実体を把握できる指標としてFRBが重要視している雇用コスト指数の推移はこちら

米国の賃金インフレを測る指標として、また平均時給より職種別の賃金の影響が少ない指標として注目されている、アトランタ連銀公表の「賃金トラッカー（賃金上昇トラッカー）」はこちら

FRBが開発した労働市場の情勢を示す指数です。米国の景気後退の先行指標になった歴史がある指標です。

米国（アメリカ）のインフレ率と失業率から算出される国民の経済的な悲惨度合いを測る指標です。10％を超えると経済政策への不満が高まり、20％を超えると時の政権のリスク要因になると見られています。スタグフレーションを測る指標としても用いられています。

米国の生産者物価指数は、米国内の生産者の出荷段階の物価動向を示した指数で、モノやサービスの売値の変化を表した指標です。米国のインフレを示す指標の代表格は生産者物価指数と消費者物価指数（CPI）。生産者物価指数は川上の物価動向を示し、消費者物価指数は川下の物価動向を示します。

米国（アメリカ）の物価動向を示す指数です。FRBの金融政策に大きく影響するため、重要度・注目度が非常に高いです。

米国（アメリカ）の消費者物価指数（CPI）から生鮮食品を除いた指数がコアCPIです。消費者物価指数より注目度が高いです。

CPIナウは、クリーブランド連銀公表の米国のCPI（消費者物価指数）とコアCPIのリアルタイムの予想値（推定値）です。実際のCPIに対する的中率が高いことから、市場参加者はこのCPIナウの予想値を見て、実際のCPIやコアCPIの数値を予想しています。

米国の消費者物価指数（CPI）の構成要素を「価格が柔軟に変動する品目」と「価格の粘着性が高い（価格の変動が遅い）品目」に分類した指数です。将来のインフレ期待が組み込まれている指数として注目度が高いです。

米国（アメリカ）のPCEコアデフレーターは、FRBがインフレ・デフレの度合いをはかる指標として重要視しており、金融政策に影響するため注目度が非常に高いです。

PCEナウ（PCE Now）は、クリーブランド連銀が公表している米国のPCE（個人消費支出）とPCEコア（デフレーター）のリアルタイムの予想値（推定値）です。実際のPCEに対する的中率が高いことから、市場参加者はこのPCEナウの予想値を見て、実際のPCEやPCEコアの数値を予想しています。

ミシガン大学の消費者信頼感指数は、米国の消費者マインド（センチメント）が測れる指標で、個人消費の先行指標として注目度が高い指標です。米国のGDPの約70％は個人消費が占めているため、GDPの先行指標としても見られています。

米国（アメリカ）の個人消費のトレンドを把握するための最も重要な指標です。景気・ガソリン価格・雇用に影響されやすい特徴があります。

貯蓄は消費の原資ですので、これを見れば今後米国の消費が伸びやすい状況か伸びにくい状況かがわかります。米国の経済成長を予測する際に用いられる指標です。

米国（アメリカ）の住宅価格の水準を示した指標です。個人消費に影響し、住宅市場は景気に大きな影響があるため注目度が高いです。

米国のGDPの約7割は個人消費。その個人消費の中で住宅の割合は非常に大きく、米国の住宅動向は米国の景気と密接に関係します。米国の住宅販売は90％以上が中古住宅で、その規模は新築住宅の10倍程度ですので、米国の住宅市況の行方を見る上で中古住宅販売件数を見るのは最適です。中古住宅は既製品で原材料価格の上昇・低下の影響をほぼ受けないので、米国の消費の強さ・弱さを見ることができ、住宅動向は米国の雇用情勢や…

住宅市場指数は、米国の住宅市場の先行指標として見られています。米国企業の景況感にも先行しやすいことから、米国景気の先行指標としても捉えられている注目度が高い指標です。

米国（アメリカ）の製造業の景況感を示す指標です。景気動向に先行し、米国株との相関性がかなり高いため注目度が非常に高いです。

米国（アメリカ）の製造業の景況感を示す指標です。ISM製造業景況指数より調査対象が多く米国製造業全体を反映しやすい指標です。

米国（アメリカ）のサービス業の景況感を示す指標です。景気の先行指標となり、米国株との相関がかなり高いため注目度が高いです。

米国（アメリカ）のサービス部門の景況感を示す指標です。ISM非製造業景況指数より調査対象が多いのが特徴です。