消費者物価指数（CPI・日本）

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AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。

チャート（日本の消費者物価指数CPI）

日本の消費者物価指数CPIのチャート（消費者物価指数CPIの指数値のチャート）

チャート（日本の消費者物価指数CPIと需給ギャップ）

日本の消費者物価指数CPIと需給ギャップ（GDPギャップ）のチャート

日本の需給ギャップ（GDPギャップ）の解説と推移はこちら

日本の需給ギャップ（GDPギャップ）の解説と推移は、以下のページに掲載しています。

需給ギャップ（GDPギャップ）日本

日本の需給ギャップ（GDPギャップ）のチャートと時系列です（最新データ速報）。過去から現在までの推移、消費者物価指数やコアCPIとの比較チャートも掲載。需給ギャップのプラス・マイナス・上昇・低下は何を示している？計算と誤差等わかりやすく解説。

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チャート（日本の消費者物価指数CPIと金利・株価・為替）

日本の政策金利の解説と推移はこちら

日本の政策金利の解説と推移は、以下のページに掲載しています。

日本の政策金利と実質政策金利

日本の政策金利（名目）と実質政策金利のチャートと時系列です（公定歩合と無担保コール翌日物金利）。過去から現在までの長期の推移や日経平均株価との比較チャート、歴史、ゼロ金利政策やマイナス金利、イールドカーブコントロール（YCC）のわかりやすい解説も掲載。

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日本のコアCPIの推移はこちら

コアCPIの解説と推移は、以下のページで掲載しています。

コアCPI（日本）

日本のコアCPI（コア消費者物価指数）のチャートと時系列です（最新データ速報）。生鮮食品を除いた指数で消費者物価指数より注目度が高い。政策金利や需給ギャップ、日経平均やドル円との比較チャートも掲載。上昇低下要因、円買い・円売り、円高・円安への影響の解説も。

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GDPデフレーターの推移はこちら

日本国内経済全体の物価動向を表す「GDPデフレーター」は、以下のページで掲載しています（消費者物価指数との違いの解説も記載）。

GDPデフレーター（日本）

日本のGDPデフレーターのチャートと時系列です（内閣府公表分）。日経平均株価との比較チャートや計算式も掲載。GDPデフレーターとは？わかりやすく解説。交易条件を加味した物価指標です。交易条件とは？上昇・低下や計算式、消費者物価指数との違いなど解説。

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「刈り込み平均値」「加重中央値」「最頻値」の推移はこちら

消費者物価指数（CPI）から一時的要因の影響を取り除いたコア指標である「コアCPI」は上記で紹介したリンク先のページで掲載しており、コアCPIは物価動向の分析で最もよく見られていますが、物価動向の分析は特定のコア指標だけでなく様々なコア指標を総合的に見て基調的な物価変動をより的確に把握する必要があります。そこで日銀が独自に作成し「基調的なインフレ率を捕捉するための指標」として公表している指標が「刈り込み平均値」「加重中央値」「最頻値」です。それぞれ以下のページで掲載しています（解説付き）。コアCPIとの比較チャートも掲載しています。

刈り込み平均値・加重中央値・最頻値（日銀）

日本銀行（日銀）公表の刈込平均値と加重中央値と最頻値のコア指標のチャートと時系列です（最新データ速報）。コアCPIとの比較チャート掲載。日銀の「基調的なインフレ率を捕捉するための指標」公表分。基調的な物価変動をより的確に把握するための指標。

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[速報] 最新データ｜日本の消費者物価指数CPIの時系列（historical data）

2021年7月分から基準改定（2015年基準から2020年基準へ移行）。

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消費者物価指数（CPI）とは？わかりやすく簡単に解説

消費者物価指数（読み方：しょうひしゃぶっかしすう｜英語：Consumer Price Index）とは、総務省が毎月公表している、消費者が実際に購入する商品やサービスの小売価格の動向を示した物価指数です（英語：CPI/Consumers Price Index）。消費者物価指数は物価の動向を見る指標で、物価の動向は国民生活に直接影響してくるため注目度が非常に高いです。また、物価の動向は金融政策にも大きく影響するため、国にとっても国民にとっても非常に重要な指標となっています。

消費者物価指数の上昇・低下は何を示している？その見方

消費者物価指数は、その数値が上昇していれば物価が上昇していることを示します。物価が上昇していれば、金利が上がり、売上も上がって賃金も上がる、というサイクルが機能していることを示します。

消費者物価指数は、その数値が低下していれば物価が低下していることを示します。物価が低下していれば、金利が下がり、売上も下がって賃金も下がる、というデフレ（デフレーション）圧力が強まっていることを示します。

つまり、消費者物価指数を見ればインフレ（インフレーション）やデフレの度合いをはかることができます。日本の消費者物価指数は、原油安や円高で下がりやすく、賃金が上がれば上がりやすい傾向があります。

消費者物価指数は、一般的には事前の市場予想より実際の数値が高ければ円買い材料となり、事前の市場予想より実際の数値が低ければ円売り材料と見られています（当ページでは、消費者物価指数とドル円の比較チャートも掲載しています）。

円買い・円売りの解説は、以下の解説ページを参照してください。

• 円買い・円売りとは

コアCPIが重視される

消費者物価指数（CPI）はインフレやデフレの度合いをはかる指標として非常に重要視されますが、インフレやデフレの基調の度合いを見る場合、天候等によって価格変動が大きい生鮮食品を除いた「コアCPI」を重視することが多いです。

需給ギャップを見てインフレの質を見る

インフレ時は、そのインフレが「デマンドプルインフレ」「コストプッシュインフレ」のどちらなのか、あるいはどちらも同時にきているのかを見る必要があります。

デマンドプルインフレは需要増によって起こるインフレ、コストプッシュインフレは石油などのコスト上昇によって起こるインフレです。コストプッシュ型のインフレは経済にとって悪いとされています。

インフレの質がデマンドプルインフレであるのか、コストプッシュインフレであるのか、消費者物価指数と需給ギャップを見て判断するのが一般的です。当ページでは、日本の消費者物価指数と日本の需給ギャップの比較チャートも掲載しています。

インフレの質を見る方法

デマンドプルインフレであるのか、コストプッシュインフレであるのかの見方は、以下の米国の需給ギャップを掲載したページに記載していますので参考にしてください。

需給ギャップ（GDPギャップ）米国・アメリカ

CBO（米議会予算局）公表の米国の需給ギャップ（GDPギャップ）のチャートと時系列です（最新データ速報）。過去から現在、今後10年間の見通しの予測値の推移を掲載。需要が強いのか弱いのかがわかり、インフレ時にコストプッシュ型かデマンドプル型かを見る際にも注目されます。

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消費者物価指数の基準改定

消費者物価指数（CPI）は、基準改定が5年ごとにあります。基準改定は、消費者物価指数（CPI）の基準となる年（基準年）の変更に加え、消費者物価指数（CPI）に含まれる品目自体を差し替えたり、消費者物価指数（CPI）全体に占める個々の品目のウェイトが変更されます。よって、基準改定はそれまでの消費者物価指数（CPI）の動きを変えることもあります。

消費者物価指数（CPI）の基準改定は、5年の間に消費者の行動や企業の値付け行動が大きく変わるため行われます（5年は長過ぎる、もっとも短いスパンで基準改定を行うべきとの指摘も多いです）。消費者は値段が高くなったものは買いにくくなり、安くなったものは買いやすくなります。過大評価されていたものの値段は下がりますので、消費者物価指数（CPI）は伸びにくくなり（あるいは下がりやすくなります）、一方で、過小評価あるいは値下げされ過ぎたものの値段は上がりますので、消費者物価指数（CPI）は伸びやすくなります。新基準に移行した場合、過去の傾向では概ね下方改定になるケースが多いです。直近で消費者物価指数（CPI）は2021年7月分から2020年基準から2015年基準へと基準改定されましたが、大幅な下方改定となりました。これはスマホ通信料の値下げが主因となっています。