消費者物価指数（CPI・日本）

日本の消費者物価指数の概要

マーケットレーダー

日本の消費者物価指数（CPI）は、日本の物価動向を示す指数である。日銀（日本銀行）の金融政策に大きく影響するため、重要度・注目度が非常に高い。

消費者物価指数（CPI）とは？わかりやすく簡単に解説

消費者物価指数（読み方：しょうひしゃぶっかしすう｜英語：Consumer Price Index）とは、総務省が毎月公表している、消費者が実際に購入する商品やサービスの小売価格の動向を示した物価指数です（英語：CPI/Consumers Price Index）。消費者物価指数は物価の動向を見る指標で、物価の動向は国民生活に直接影響してくるため注目度が非常に高いです。また、物価の動向は金融政策にも大きく影響してくため、国にとっても国民にとっても非常に重要な指標となっています。

消費者物価指数の上昇・低下は何を示している？その見方

消費者物価指数は、その数値が上昇していれば物価が上昇していることを示します。物価が上昇していれば、金利が上がり、売上も上がって賃金も上がる、というサイクルが機能していることを示します。

消費者物価指数は、その数値が低下していれば物価が低下していることを示します。物価が低下していれば、金利が下がり、売上も下がって賃金も下がる、というデフレ（デフレーション）圧力が強まっていることを示します。

つまり、消費者物価指数を見れば、インフレ（インフレーション）やデフレの度合いをはかることができます。日本の消費者物価指数は、原油安や円高で下がりやすく、賃金が上がれば上がりやすい傾向があります。

消費者物価指数は、一般的には、事前の市場予想より実際の数値が高ければ円買い材料となり、事前の市場予想より実際の数値が低ければ円売り材料と見られています。

円買い・円売りの解説は、以下の解説ページを参照してください。

• 円買い・円売りとは

コアCPIが重視される

消費者物価指数（CPI）は、インフレやデフレの度合いをはかる指標として非常に重要視されますが、インフレやデフレの基調の度合いを見る場合、天候等によって価格変動が大きい生鮮食品を除いた「コアCPI」を重視することが多いです。コアCPIの推移は、以下の「コアCPI（日本）」のページで確認することができます。

コアCPI（日本）

日本のコアCPI（コア消費者物価指数）のチャートと時系列です。消費者物価指数から生鮮食品を除いた指数で消費者物価指数より注目度が高いです。上昇要因・低下要因、円買い・円売り、円高・円安への影響のわかりやすい解説も掲載しています。

stock-marketdata.com

需給ギャップを見てインフレの質を見る

インフレ時は、そのインフレが「デマンドプルインフレ」「コストプッシュインフレ」のどちらなのか、あるいはどちらも同時にきているのかを見る必要があります。

デマンドプルインフレは需要増によって起こるインフレ、コストプッシュインフレは石油などのコスト上昇によって起こるインフレです。コストプッシュ型のインフレは経済にとって悪いとされています。

インフレの質がデマンドプルインフレであるのか、コストプッシュインフレであるのか、消費者物価指数と需給ギャップを見て判断するのが一般的です。

日本の需給ギャップの推移はこちら

日本の需給ギャップの推移は、以下のページで掲載していますので参照してください。

需給ギャップ（GDPギャップ）日本

日本の需給ギャップ（GDPギャップ）のチャートと時系列です（速報）。過去から現在までの推移が確認できます。需給ギャップのプラス・マイナス・上昇・低下は何を示している？わかりやすい解説も掲載。

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インフレの質を見る方法

デマンドプルインフレであるのか、コストプッシュインフレであるのかの見方は、以下の米国の需給ギャップを掲載したページに記載していますので、参考にしてください。

需給ギャップ（GDPギャップ）米国・アメリカ

CBO（米議会予算局）公表の米国の需給ギャップ（GDPギャップ）のチャートと時系列です。過去から現在、今後10年間の予測値の推移を掲載。米国の需要が強いのか弱いのかがわかり、インフレ時にコストプッシュ型かデマンドプル型かを見る際にも注目されます。

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消費者物価指数の基準改定

消費者物価指数（CPI）は、基準改定が5年ごとにあります。基準改定は、消費者物価指数（CPI）の基準となる年（基準年）の変更に加え、消費者物価指数（CPI）に含まれる品目自体を差し替えたり、消費者物価指数（CPI）全体に占める個々の品目のウェイトが変更されます。よって、基準改定はそれまでの消費者物価指数（CPI）の動きを変えることもあります。

消費者物価指数（CPI）の基準改定は、5年の間に消費者の行動や企業の値付け行動が大きく変わるため行われます（5年は長過ぎる、もっとも短いスパンで基準改定を行うべきとの指摘も多いです）。消費者は値段が高くなったものは買いにくくなり、安くなったものは買いやすくなります。過大評価されていたものの値段は下がりますので、消費者物価指数（CPI）は伸びにくくなり（あるいは下がりやすくなります）、一方で、過小評価あるいは値下げされ過ぎたものの値段は上がりますので、消費者物価指数（CPI）は伸びやすくなります。新基準に移行した場合、過去の傾向では概ね下方改定になるケースが多いです。直近で消費者物価指数（CPI）は2021年7月分から2020年基準から2015年基準へと基準改定されましたが、大幅な下方改定となりました。これはスマホ通信料の値下げが主因となっています。

チャート（日本の消費者物価指数）

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• チャートは「拡大表示はこちら」で拡大できます。拡大表示されたチャートにカーソルを合わせれば、カーソルの位置のデータが表示されます。
• Chart [Japan CPI/Consumer Price Index]

時系列（historical data）

2021年7月分から基準改定（2015年基準から2020年基準へ移行）。