期待インフレ率（BEI・米国）

期待インフレ率（米国・アメリカ）について

米国（アメリカ）の期待インフレ率（予測される物価上昇率）。市場参加者の今後10年の予想インフレ率です。

• 当ページは、米国（アメリカ）の期待インフレ率（BEI）の解説と推移（チャートと時系列）を掲載したページです。
• チャートは「拡大表示はこちら」で拡大できます。拡大表示されたチャートにカーソルを合わせれば、カーソルの位置のデータが表示されますので、以下の「時系列」より以前の過去のデータが見たい方はそちらでご確認いただくことができます。
• セントルイス連銀公表の米国の期待インフレ率を掲載しています。
• 速報値を掲載し、改定値で修正があった場合は改定値を上書きして掲載しています。
• 各指数・指標の解説
  「期待インフレ率とは」
  「ブレーク・イーブン・インフレ率（BEI)とは」
• 英語：Brake Even Inflation rate US
• 期待インフレ率：10年物国債（BC_10YEAR）および10年物国債インフレ連動債（TC_10YEAR）の金利差を基に算出。
• 期待インフレ率は「予想インフレ率」「予想物価上昇率」とも呼ばれています。
• 単位：％
• [動画で解説]ーYouTube－
  [動画で解説] 期待インフレ率とは

[お知らせ]　日本の期待インフレ率の推移

日本の期待インフレ率の推移は、以下のページで掲載しています。

• 期待インフレ率（BEI・日本）

米国の期待インフレ率（BEI）の解説

期待インフレ率は、市場参加者が予測する将来の物価上昇率です。市場参加者の今後10年間の予想インフレ率です。実際のインフレ率の先行指標として扱われることが多く、FRB（連邦準備制度理事会）の金融政策にも影響するため、注目度が非常に高いです。

期待インフレ率を示す指標に「ブレークイーブンインフレ率（BEI：Break Even Inflation rate）」があります。通常「BEI」と呼ばれています。ブレークイーブンインフレ率（BEI）は、物価連動国債（インフレ連動国債）と利付国債の金利差から市場が予測した将来の物価上昇率です。このブレークイーブンインフレ率（BEI）は、実際のインフレ率との連動性が高く注目度が非常に高いです。ブレークイーブンインフレ率（BEI）を「期待インフレ率」ということもありますので、期待インフレ率を確認する場合、一般的にはブレークイーブンインフレ率（BEI）が見られます。ゆえに、当ページは、そのブレークイーブンインフレ率（BEI）の推移を掲載しています。

当ページでは、米国の各経済統計データを運営しているセントルイス連銀（セントルイス連邦準備銀行）が公表している「ブレークイーブンインフレ率（BEI）」の推移を掲載しています。米国（アメリカ）の期待インフレ率を見る場合、この指標を見るのが一般的です。

長期金利と期待インフレ率と実質金利の関係（計算式）

長期金利（10年国債利回り）は、期待インフレ率と実質金利（予想実質金利）を足したものです。計算式は以下の通りです。

• 長期金利（10年国債利回り）＝期待インフレ率+実質金利

米国の10年国債利回りの推移は、以下のページで掲載しています。

• 米国債利回りの推移

米国の実質金利（予想実質金利）の推移は、以下のページで掲載しています。

• 実質金利（米国）の推移

金融緩和の度合いが計れる（長期金利と期待インフレ率の差・実質金利）

期待インフレ率は、市場参加者の今後10年間の予想インフレ率ですので、通常、長期金利（10年国債利回り）は期待インフレ率を上回ります。長期金利の方が期待インフレ率より高いのが普通の状態です。また、計算式でわかるように、期待インフレ率が上がれば長期金利も上がる関係にあります。

ただ、長期金利が期待インフレ率を下回ることがあります。これは通常の状態ではないと見ることができます。例えば、米国の景気が後退してFRBが米国債を大量に買っている場合などはそういったことが起こります。つまり、金融緩和時は長期金利が低下あるいは横ばいである一方、期待インフレ率はそれより高く推移し、長期金利と期待インフレ率の乖離が拡大する場合があります。期待インフレ率は上がるのに長期金利が上がらないという状態です。これはFRBの金融緩和の度合いが強いことを示しています。金融緩和の度合いは、このように長期金利と期待インフレ率の乖離、つまり長期金利と期待インフレ率の差が拡大しているかどうかで計ることができます。計算式からわかる通り、長期金利と期待インフレ率の差は実質金利ですので、長期金利から期待インフレ率を引いた実質金利の値の低下がそれを示しています。ただし、米国の景気が回復すれば、長期金利の方が期待インフレ率より高い状態に戻りやすくなると考えられます。

株価との関係

上記の例の場合のように、長期金利と期待インフレ率の差が拡大し、実質金利が低下していれば株価にとってはプラス要因となりますが、ボラティリティが高水準になる傾向があり、悪材料で株価の急落が来る可能性がありますので注意が必要です。

実質金利の低下はプラス要因ですが、そこから期待インフレ率が上がらなくなり、企業業績の回復や今後の期待成長率の上昇がなければ株価にとってはマイナス要因となります。一方、期待インフレ率が上がらなくなっても企業業績の回復や今後の期待成長率の上昇があれば、株価は底堅く推移しやすいと考えられます。

原油と期待インフレ率の連動性とドルの関係

例えば、米国の長期金利が下がっている場合、期待インフレ率の低下によるものか、実質金利の低下によるものかを分析するのが一般的です。長期金利の低下が、実質金利ではなく期待インフレ率の低下によるものであれば、まずは原油価格を見た方がいいでしょう。米国の期待インフレ率は、原油価格（原油先物価格）に連動しやすい傾向があるためです。原油価格の推移は、以下のページで掲載しています。

• 原油価格（NY原油ーNYMEX WTI原油ー）

米国の長期金利が低下していて、それが期待インフレ率の低下、原油価格の低下によるものであれば、その長期金利の低下は米ドルにとってドル高要因となります。つまり、原油安の局面では米国の長期金利が低下してもドル高要因となりやすいので、米国の期待インフレ率を見る場合、原油価格とドルの動向を見るのが一般的です。ドルの動向は、ドルインデックス（ドル指数）で見るのが一般的です。ドルインデックスの推移は以下のページで掲載しています。

• ドルインデックス（ドル指数）

一方、期待インフレ率が上昇しているのに原油価格が上昇していない場合もあります。これは、実質的なインフレが発生していない中で期待が先行している状況と考えられます。そのまま期待が走る場合もありますが、実質的なインフレが発生していないので長くは続かないのではないか？と予測することができます。そうなれば、実質金利が上がって原油以外の商品の下押し圧力になりやすいと予測することができます。

あるいは、期待インフレ率が急上昇してしまった場合、実質金利が急低下してしまいますので、その場合はドル安が進むと考えられ、日本円にとっては円高要因となります。

期待インフレ率の水準・目安

米国の期待インフレ率の平均は1.7-1.8％程度です。FRBのインフレ目標が2％であった場合、期待インフレ率が上昇した時にその上昇の目安となるのはFRBのインフレ目標の2％程度です。ゆえに、期待インフレ率が2％程度になれば上昇余地はそれほどないと予測することができます。

チャート

2003年ー2009年

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2010年ー2019年

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2020年ー現在

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時系列

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