投資家別売買状況（投資部門別売買動向）と投資部門別取引状況の現物と先物と現物+先物の合計の最新データを速報で掲載しています。これは投資家別の現物株と先物の買い越し・売り越し状況がわかる注目度が高い需給指標で、市場をリードしている投資家は誰なのか？が探れます。投資家別の年間の現物と先物と買い越し額・売り越し額の合計のグラフも掲載していますので、一年を通してどの投資家がどれだけ買い越しているのか売り越しているのかもわかります。
最新データと現状評価
2026年9月第1週（2026年9月4日）時点の投資部門別売買状況（取引状況）における自己取引の売買動向は、現物と先物の合計で1,550億円の買い越しです。 内訳は、現物が821億円の売り越し、先物が2,371億円の買い越しです。 前回との比較では、現物と先物の合計は買い越し額は前回から縮小しました。 長期平均との比較では、現物と先物の合計は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。 現物は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準、先物は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。
海外投資家の売買動向は、現物と先物の合計で5,388億円の買い越しです。 内訳は、現物が6,893億円の買い越し、先物が1,505億円の売り越しです。 前回との比較では、現物と先物の合計は売り越しから買い越しに転じました。 長期平均との比較では、現物と先物の合計は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。 現物は標準偏差+1σ以上+2σ未満の高い水準、先物は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。
個人投資家の売買動向は、個人現金・個人信用・先物の合計で425億円の売り越しです。 内訳は、個人現金が869億円の売り越し、個人信用が851億円の買い越し、先物が407億円の売り越しです。 前回との比較では、個人現金・個人信用・先物の合計は売り越し額は前回から縮小しました。 長期平均との比較では、個人現金・個人信用・先物の合計は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。 個人現金は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準、個人信用は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準、先物は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。
投資信託の売買動向は、現物と先物の合計で3,609億円の売り越しです。 内訳は、現物が3,038億円の売り越し、先物が571億円の売り越しです。 前回との比較では、現物と先物の合計は売り越し額は前回から拡大しました。 長期平均との比較では、現物と先物の合計は標準偏差-2σ以上-1σ未満の低い水準です。 現物は標準偏差-2σ以下の極めて低い水準、先物は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。
事業法人の売買動向は、現物と先物の合計で3,201億円の買い越しです。 内訳は、現物が2,779億円の買い越し、先物が422億円の買い越しです。 前回との比較では、現物と先物の合計は買い越し額は前回から拡大しました。 長期平均との比較では、現物と先物の合計は標準偏差+1σ以上+2σ未満の高い水準です。 現物は標準偏差+1σ以上+2σ未満の高い水準、先物は標準偏差+2σ以上の極めて高い水準です。
信託銀行の売買動向は、現物と先物の合計で4,682億円の売り越しです。 内訳は、現物が4,469億円の売り越し、先物が213億円の売り越しです。 前回との比較では、現物と先物の合計は売り越し額は前回から拡大しました。 長期平均との比較では、現物と先物の合計は標準偏差-2σ以上-1σ未満の低い水準です。 現物は標準偏差-2σ以下の極めて低い水準、先物は標準偏差±1σの範囲内にある平均的な水準です。
AIによる投資部門別売買動向の重要度評価
投資部門別売買動向は、需給バランスやトレンドを分析するための貴重な情報源。しかし、単独では市場全体の動向を正確に予測するのは難しく、他の指標と組み合わせて使用するべき。短期的なトレードやファンダメンタルズ分析に基づく投資家の動向を把握するのには有用である一方、長期的な投資判断にはそこまで重要性が高くない可能性がある。企業の実態や経済の本質的な力を反映するわけではない。
日本では外国人投資家の取引割合が大きいため、その動向は日経平均やTOPIXに大きな影響を及ぼし、トレンド転換のシグナルとして注目される。個人投資家動向は、短期的な市場の過熱感や悲観を読み取る手がかりになり、大幅な買越しは相場のピーク、売越しは底打ちのサインとされることがある。
AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。
投資部門別売買状況（投資部門別売買動向）と投資部門別取引状況のチャート
現物：投資部門別売買状況（投資主体別売買動向・投資部門別売買動向）より
先物：投資部門別取引状況より
現物+先物：現物と先物の合計
自己取引の売買動向のチャート
投資部門別売買状況（取引状況）における自己取引による日本株の売買動向の推移を示したチャートです。現物・先物・現物＋先物の売買動向を確認できます。自己取引は、証券会社が自己資金で行う売買を示します。マーケットメイクや裁定取引、デリバティブ取引などの影響を受けやすく、短期的な市場動向を把握する参考となります。
- 平均値と標準偏差（±1σ・±2σ）は、過去のすべてのデータをもとに算出しています。現在のポジションが過去と比較して高水準・低水準にあるのかを判断する目安としてご覧ください。
- チャート上部のタブ（ボタン）や凡例、チャート下部の期間ボタンをクリックするとチャートが切り替わります。現物・先物・現物+先物の売買状況はタブで切り替えて確認できます。
海外投資家の売買動向のチャート
投資部門別売買状況（取引状況）における海外投資家による日本株の売買動向の推移を示したチャートです。現物・先物・現物＋先物の売買動向を確認できます。海外投資家は、日本株市場で最も売買代金の大きい投資主体です。海外投資家の売買動向は日経平均株価やTOPIXの方向性に大きな影響を与えるため、市場全体の資金フローを把握する上で重要な指標です。
- 海外投資家の日経平均先物（日経225先物）とTOPIX先物の取引状況の推移は、以下のページで掲載しています。
個人投資家の売買動向のチャート
投資部門別売買状況（取引状況）における個人投資家による日本株の売買動向の推移を示したチャートです。現金・信用・先物・現物＋先物の売買動向を確認できます。個人投資家は、現金取引、信用取引、先物取引を通じて売買を行います。逆張りの傾向がみられることも多く、市場心理を把握する参考として注目されています。
投資信託の売買動向のチャート
投資部門別売買状況（取引状況）における投資信託による日本株の売買動向の推移を示したチャートです。現物・先物・現物＋先物の売買動向を確認できます。投資信託は、投資家から集めた資金を運用会社が運用する投資主体です。資金の流入・流出や運用方針の変化が売買に反映されるため、中長期的な資金動向を把握する参考となります。
事業法人の売買動向のチャート
投資部門別売買状況（取引状況）における事業法人による日本株の売買動向の推移を示したチャートです。現物・先物・現物＋先物の売買動向を確認できます。事業法人は、自社株買いや持ち合いなどを目的として株式を売買する企業を示します。株価対策や資本政策の影響を受けることが多く、継続的な買い主体となるケースもあります。
信託銀行の売買動向のチャート
投資部門別売買状況（取引状況）における信託銀行による日本株の売買動向の推移を示したチャートです。現物・先物・現物＋先物の売買動向を確認できます。信託銀行は、年金基金や機関投資家などから運用を受託して売買を行う投資主体です。年金資金の運用動向を反映することが多く、日本株市場の中長期的な資金フローを把握する上で重要な指標です。
年間の買い越し・売り越し金額
現物の年間の買い越し・売り越し金額グラフ
投資部門別売買状況の現物取引について、海外投資家、個人投資家、投資信託、事業法人、信託銀行の年間買い越し・売り越し金額を示したグラフです。各投資部門の売買動向を年ごとに比較できます。
先物の年間の買い越し・売り越し金額グラフ
投資部門別取引状況の先物取引について、海外投資家、個人投資家、投資信託、事業法人、信託銀行の年間買い越し・売り越し金額を示したグラフです。各投資部門の売買動向を年ごとに比較できます。
現物+先物の年間の買い越し・売り越し金額グラフ
投資部門別売買状況（取引状況）の現物と先物の合計について、海外投資家、個人投資家、投資信託、事業法人、信託銀行の年間買い越し・売り越し金額を示したグラフです。各投資部門の総合的な売買動向を年ごとに比較できます。
- 年間の買い越し額と売り越し金額のグラフは、毎週の各部門のデータ更新時に最新データが反映されます。
- 年間の買い越し額と売り越し額のグラフは、ゼロラインより上であれば買い越し、ゼロラインより下であれば売り越しを示します。Y軸は金額（単位：億円）。
- 年間の買い越し額と売り越し額は”億円以下”は切り捨てて集計していますので、その分の誤差が出ます。
[速報] 投資部門別売買状況の時系列（historical data）
[現物] 投資部門別売買状況の時系列データ
| 期間 | 自己 |
海外 投資家 |
個人 | 法人 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 現金 | 信用 | 投信 |
事業 法人 |
その他 | 金融機関 | ||||||
|
生保 損保 |
銀行 | 信銀 |
その他 金融 |
||||||||
| 2026年9月第1週 | -821 | +6,893 | -869 | +851 | -3,038 | +2,779 | +16 | -483 | -322 | -4,469 | -415 |
| 2026年8月第4週 | +3,166 | -1,319 | -2,853 | +1,697 | -545 | +2,124 | +474 | -130 | -3 | -1,915 | -328 |
| 2026年8月第3週 | +1,474 | -4,362 | +2,091 | +4,885 | -639 | +1,777 | +127 | -251 | -389 | -5,082 | +94 |
| 2026年8月第2週 | +4,654 | +2,134 | -6,122 | -435 | +255 | +2,578 | -282 | -305 | -93 | -823 | -451 |
| 2026年8月第1週 | -4,384 | -3,827 | -3,360 | +1,793 | -781 | +10,882 | -411 | -374 | -247 | +1,697 | -375 |
| 2026年7月第5週 | +9,388 | -4,921 | -4,880 | +713 | +116 | +4,219 | -230 | -101 | -170 | -3,182 | -477 |
| 2026年7月第4週 | -1,488 | +3,514 | -3,193 | -1,374 | +408 | +833 | +254 | -409 | -244 | +1,932 | -209 |
| 2026年7月第3週 | -1,171 | -2,883 | +290 | +3,784 | -754 | +1,226 | -108 | +11 | -123 | +588 | -196 |
| 2026年7月第2週 | -420 | +4,929 | -1,500 | +862 | -6,273 | +862 | +398 | -22 | -96 | +2,315 | -297 |
| 2026年7月第1週 | +561 | +3,662 | -5,180 | -1,187 | +661 | +1,022 | +832 | +87 | -357 | +92 | -307 |
[先物] 投資部門別取引状況の時系列データ
| 期間 | 自己 | 法人 | 個人 |
海外 投資家 |
証券 会社 |
投信 |
事業 法人 |
その他 法人 |
金融 機関 |
生保 損保 |
都銀 地銀 |
信銀 |
その他 金融 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年9月第1週 | +2,371 | -734 | -407 | -1,505 | -2 | -571 | +422 | +35 | -621 | +43 | -493 | -213 | +42 |
| 2026年8月第4週 | -1,172 | +332 | -266 | +795 | +2 | +412 | -89 | -39 | +48 | +96 | +121 | -171 | +1 |
| 2026年8月第3週 | +149 | -2,549 | +1,051 | +2,515 | +1 | -1,459 | +185 | +54 | -1,329 | -40 | -1,952 | +623 | +40 |
| 2026年8月第2週 | -5,871 | +1,037 | -100 | +4,655 | +1 | -5 | -173 | -5 | +1,220 | -26 | +679 | +594 | -27 |
| 2026年8月第1週 | -5,823 | -75 | +38 | +5,759 | -2 | +211 | -122 | -38 | -126 | +138 | +367 | -569 | -61 |
| 2026年7月第5週 | -5,676 | +370 | -771 | +5,172 | -5 | +448 | -69 | -6 | -3 | +25 | -2,466 | +2,405 | +32 |
| 2026年7月第4週 | +1,779 | +695 | -1,707 | +72 | +1 | -21 | -15 | +1 | +730 | +89 | -6 | +657 | -11 |
| 2026年7月第3週 | +1,966 | -2,212 | +1,620 | -1,352 | +1 | +604 | +179 | +39 | -3,034 | +124 | -644 | -2,551 | +37 |
| 2026年7月第2週 | +308 | -11,528 | +208 | +10,101 | +2 | -4,263 | +782 | +34 | -8,081 | +75 | +680 | -8,815 | -21 |
| 2026年7月第1週 | +1,375 | +3,872 | -261 | -5,241 | +2 | +967 | -261 | -4 | +3,170 | -10 | -503 | +3,664 | +18 |
[現物+先物] 投資部門別の売買動向の時系列データ
| 期間 |
自己 （現物+先物） |
海外投資家 （現物+先物） |
個人 （現物+先物） |
投信 （現物+先物） |
事業法人 （現物+先物） |
信銀 （現物+先物） |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年9月第1週 | +1,550 | +5,388 | -425 | -3,609 | +3,201 | -4,682 |
| 2026年8月第4週 | +1,994 | -524 | -1,422 | -133 | +2,035 | -2,086 |
| 2026年8月第3週 | +1,623 | -1,847 | +8,027 | -2,098 | +1,962 | -4,459 |
| 2026年8月第2週 | -1,217 | +6,789 | -6,657 | +250 | +2,405 | -229 |
| 2026年8月第1週 | -10,207 | +1,932 | -1,529 | -570 | +10,760 | +1,128 |
| 2026年7月第5週 | +3,712 | +251 | -4,938 | +564 | +4,150 | -777 |
| 2026年7月第4週 | +291 | +3,586 | -6,274 | +387 | +818 | +2,589 |
| 2026年7月第3週 | +795 | -4,235 | +5,694 | -150 | +1,405 | -1,963 |
| 2026年7月第2週 | -112 | +15,030 | -430 | -10,536 | +1,644 | -6,500 |
| 2026年7月第1週 | +1,936 | -1,579 | -6,628 | +1,628 | +761 | +3,756 |
投資部門別売買状況の解説
投資部門別売買状況とは？
A：投資部門別売買状況とは、東京証券取引所が公表している投資家別の売買状況です。
投資部門別売買状況（読み方：とうしぶもんべつばいばいじょうきょう｜英語：Trading by Type of Investors）は、「投資主体別売買動向」や「投資部門別売買動向」とも呼ばれています。
投資部門別売買状況で何がわかる？
A：現在、どの投資家が現物株を買い向かっているのか、売り向かっているのかがわかります。
投資部門別売買状況（投資部門別売買動向）は部門別（投資家別）の現物株の売買動向を示していますので、投資部門別売買状況を見れば現在どの投資家が現物株を買い向かっているのか？売り向かっているのか？市場をリードしている投資家を探る上でも有効となりやすい指標であるため、注目度が高い指標です。
当ページでは、投資部門別売買状況の中で最も注目度が高い「投資部門別株式売買状況（二市場）」の推移を掲載しています。それぞれの数値は金額ベース、単位は「億円」です。「二市場」とは、東証（東京証券取引所）と名証（名古屋証券取引所）を意味します。投資部門別売買状況の取引代金の比率としては、毎週概ね海外投資家が50-60％程度、次いで個人投資家が20％程度ですので、この2部門の動向が注目されます。
投資部門別売買状況の公表日（発表日）は、いつ？
A：東京証券取引所が毎週第4営業日に前週分のデータを公表しています。
投資部門別売買状況の各部門のプラスとマイナスは何を示す？
A：投資部門別売買状況は、その数値がプラスであれば買い越し、マイナスであれば売り越しを示しています。
投資部門別売買状況で注目度が高いのは？
A：「自己」「投信」「事業法人」「信銀」「個人現金」「個人信用」「海外投資家」の注目度が高いです。
自己とは？
A：自己は、集計対象取引参加者自身（証券会社）の自己取引（ディーリング）の状況です。
投資部門別売買状況の自己は、先物が割高・割安になって行われる裁定取引の現物も計上される項目で、この増減は海外投資家の先物取引額に影響を受けやすい傾向があります。
自己取引とは？
A：「自己売買」とも呼ばれる自己資金で行う取引です。
わかりやすく解説！
自己取引（読み方：じことりひき）をわかりやすく簡単に解説します。
自己取引は、自己資金で行う取引です。証券会社は、投資家の注文を取引所に取り次ぐ業務をしているほか、自己資金でも取引を行っています。当ページで掲載している東京証券取引所が公表している「投資部門別売買状況」や「投資部門別取引状況」では、これを”自己”と表しています。
自己取引（自己売買）は、証券会社が自らの資金で収益を稼ぐために行う取引である一方、大口投資家の売買注文を証券会社が受ける際に自己取引を使うこともあります。大口投資家の大きな売り注文を引き受けた際は、一旦証券会社が株式を保有した上で株価に影響を与えないように少しずつ売ることが多いです。大口投資家の大きな買い注文を引き受ける際は、事前に株式を買っておいて在庫を持っておくこともあります。
米国では、自己取引は規制強化から縮小傾向にあります。日本でも収益が変動しやすいことから自己取引は縮小傾向にあります。
海外投資家の売買の特徴は？
A：基本的には順張りです。経済や企業業績の変化に敏感で、米国株が好調な時に日本株を買い、米国株が不調な時に日本株を売る傾向もあります。
海外投資家の欄は、海外投資家の売買状況を示しています。日本株の外国人保有比率は約30％、プライム銘柄では60％以上となっていますので、海外投資家の売買は日本株に大きな影響を与えます。海外投資家の現物の買い余力は50兆円以上とも言われていますので、海外投資家が本格的に買いを進める局面は市場のリード役ともなります。そのため、投資部門別売買状況の中で最も注目度が高い項目となっています。
海外投資家は、基本的には順張りが多いです。上昇相場で買い向かい、下落相場で売り向かいやすい傾向があります。日本株全体が上昇に転じる局面では、海外投資家の買い出動がキッカケとなりやすく、下落に転じる局面では海外投資家の売り出動がキッカケになりやすい傾向があります。海外投資家は経済や企業業績の変化に敏感に反応して投資しやすく、米国株が好調な時に日本株を買い、米国株が不調な時に日本株を売ることが多い傾向もあります。
海外投資家の投資先は時々で変わりますが、日本の国際優良株が多いです。ゆえに、投資部門別売買状況を見て海外投資家の買いが増えている局面ではプライム銘柄の外国人持ち株比率が高い銘柄が買われやすく、逆に売りが増えている局面では外国人持ち株比率が高い銘柄が売られやすくなります。
また、海外投資家にとって日本株は為替の影響も絡んでくるため、為替動向にも左右されやすいです。海外投資家にとっては日本株が上昇して円高になっていれば株価の上昇と為替のダブルで儲かりますので（買いの場合）、為替動向もチェックしながらその動向を確認した方がいいでしょう。海外投資家は日経平均株価を「ドル建て日経平均株価」で見ていますので、そちらもチェックしておきましょう。ドル建て日経平均株価の推移は、当サイトの以下のページで掲載しています。
個人現金とは？
A：投資部門別売買状況の個人現金は、個人投資家の現金動向です。
投資部門別売買状況の個人の「現金」の欄は、個人投資家の現金動向を示しています。個人投資家の現金は長期資金となりやすいので、買いが増えていれば先高を予想している個人投資家が多いことを示し、売りが増えていれば先安を予想している個人投資家が多いことを示しています。ただし、もちろんその限りではなく、個人投資家が利益確定している状況であるのか、損切りしている状況であるのか等も考えながら見る必要があります。
個人信用とは？
A：投資部門別売買状況の個人信用は、個人投資家の信用取引動向です。
個人の「信用」の欄は、個人投資家の信用取引の売買状況を示しています。信用取引はいずれ反対売買をしなければいけない短期資金ですので、この項目を見れば個人投資家が短期的に先高と見ているか先安と見ているかが確認できます。信用の買いが増えていれば短期的な株価上昇を予想しており、売りが増えていれば短期的な株価下落を予想していると見ることができます。
投信（投資信託）とは？
A：投資部門別売買状況の投信とは、投資信託のことです。大型の投資信託の設定があれば、大きな買いが入りやすい項目です。
事業法人とは？
A：投資部門別売買状況の事業法人は、企業の自社株買いの動向を示します。
事業法人の欄は、企業の自社株買いの動向です。自社株買いが増えれば買いが増える項目で、実際に自社株買いが実施された時に増えます。企業が自社株買いを発表した時に増える項目ではないので注意が必要です。
自社株買いとは、企業がすでに発行している自社の株式を買うことです。企業は自社株買いの枠を決算にあわせて設定することが多いですが、その買付けは発表から1年以内であることが多く、株価動向を見て買付けを調整します。買付けは株主総会を意識する6月に多い傾向があります。4-6月に自社株買い枠を設定し、5-6月でその枠の過半を使いやすいです。ただし、これは自社株買い総額が6月に多くなるということで、必ずしもそうであるというわけではないので注意してください。また、実際に自社株買い枠を設定しても実施しない企業もあります。
信銀（信託銀行）とは？
A：信銀とは、信託銀行のことです。信託銀行は年金資金を運用しており、GPIF（年金積立金管理運営独立行政法人）から年金の運用を委託されています。
信託銀行は年金資金を運用しており、世界最大の機関投資家と呼ばれているGPIF（年金積立金管理運営独立行政法人）から年金の運用を委託されていますので、この項目はGPIFの売買状況を確認するために見る項目です。投資部門別売買状況の中でも特に注目度が高い項目です。GPIFは年金積立金の管理と運用の方針を定めた管理運用方針を策定し、信託銀行や投資顧問会社へ運用委託を行っています。
GPIFは年金を運用する機関投資家ですので、基本的には安全で合理的な運用が基本となります。ゆえに、高値を買いあがるような順張りの買い方ではなく、高くなれば売る、安くなれば買うといった逆張りが多い傾向があります。よって、信銀の項目は株価が下がれば買いが増え、株価が上がれば売りが増えやすい傾向があります。
SQ（特別清算指数）に注意
投資部門別売買状況は、SQ（特別清算指数）の際にイレギュラーな数値が出やすいので注意が必要です。また、投資部門別売買状況は「前週分」のデータですので、前週と今週でマーケット環境が変われば前週と今週で売買状況が変わることもあります。
投資部門別取引状況とは？
A：大阪取引所が公表する部門別（投資家別）の先物とオプションの投資家別の取引状況を示した指標です。
投資部門別取引状況（読み方：とうしぶもんべつとりひきじょうきょう｜英語：Trading by Type of Investors）とは、大阪取引所が公表する先物とオプションの投資家別の取引状況です。当ページでは、その中で株価の影響が大きい部門別の株価指数先物の推移を掲載していますので、これを見れば現在どの投資家が先物を買い向かっているのか、売り向かっているのかがわかります。投資部門別取引状況（先物）は、その数値がプラスであれば買い越し、マイナスであれば売り越しを示しています（投資部門別売買状況と同じです）。
日本株（株価指数）は海外投資家の先物買いで上がり、海外投資家の先物売りで下がる傾向がありますので、特に海外投資家の売買状況を見た方がいいです。
投資部門別取引状況の公表日（発表日）は、いつ？
A：大阪取引所が毎週第4営業日に前週分のデータを公表（投資部門別売買状況と投資部門別取引状況は同日に公表）。
海外投資家の影響大！海外投資家の売買状況をチェックしよう！
当ページでは、投資部門別取引状況の株価指数先物取引の推移を掲載していますが、この取引金額の約80％以上は「海外投資家」です（時々によって比率は変わりますが概ね80％以上、次いで10％程度が個人投資家です）。影響力がとても大きいため、先物は海外投資家の売買状況を最優先で見るといいと思います。極端に言えば、先物は海外投資家だけ見ればいいと思います。
当ページの先物について
当ページの「先物」は、投資部門別取引状況の株価指数先物取引の推移を掲載しています。これは、日経平均先物（日経225先物）とTOPIX先物のラージとミニの合計の推移を掲載しています。この推移が市場で最もよく見られていますが、これにJPX400先物とマザーズ指数先物を足した合計の数値を見ることもあります。ただ、JPX400先物とマザーズ指数先物はその規模が毎週、数億から数十億程度と少ないため当サイトでは割愛しています。
[現物+先物]の推移を見よう！
当ページでは、投資部門別売買状況（現物）と投資部門別取引状況（先物）の合計の推移をチャートの欄で投資部門別に掲載しています（[現物+先物]と表記しています）。
これは現物+先物の合計で、例えば”2023年6月第4週の海外投資家”の場合、投資部門別売買状況（現物）は「3,041」、投資部門別取引状況（先物）は「-5,013」ですので”-1,972”となります。
見方は同様に、その数値がプラスであれば買い越し、マイナスであれば売り越しを示しています。この例の場合では「2023年6月第4週の海外投資家は1972億円売り越した」ということです。
[現物+先物]は、部門別の売買動向を見る上で最も重要視されますので、まず各部門の[現物+先物]の推移を見てから[現物]と[先物]の推移を見るのが一般的です。海外投資家の[現物+先物]の買い越し・売り越し動向は株価への影響が大きいため、特に注意して見ておいた方がいいでしょう。
MRF残高（日本）の推移はこちら
日本の個人投資家の待機資金を示すMRF残高の推移と解説は、以下のページで掲載しています。個人投資家の動向を見る際、MRF残高と投資部門別売買状況をセットで見るのがオススメです。
裁定取引残高（裁定買残と裁定売残）の推移はこちら
株価への影響大の需給指標として、投資部門別売買状況や投資部門別取引状況と一緒に見ておきたい「裁定取引残高（裁定買残と裁定売残）」は以下のページで掲載しています（解説付き）。
- 当ページは、投資部門別売買状況と投資部門別取引状況の解説と推移（グラフと時系列）を掲載したページです。
- Source:Japan Exchange Group(TSE:Tokyo Stock Exchange,OSE:Osaka Exchange)/JPX（日本取引所グループ）・東京証券取引所・大阪取引所
- 市場で最も注目されている投資部門別株式売買状況（現物）の二市場（金額ベース）と投資部門別取引状況（先物）、それら現物と先物の合計を掲載。
- 単位：億円（以下切り捨て）
- 投資部門別取引状況（先物）は2022年分から掲載。
- 毎週第4営業日（通常は木曜日、祝日等非営業日がある場合はその分後ろ倒し）に更新。
- 資本金30億円以上の取引参加者が集計対象。
- 内国普通株式が対象で。優先株式等は含まれません。立会外取引は含まれます。
- 当ページの「投資部門別売買状況の推移」は、JPX日本取引所グループ東京証券取引所が毎週第4営業日（通常は木曜日、祝日等非営業日がある場合はその分後ろ倒し）の大引け後に公表している「投資部門別売買状況」をもとに掲載している情報です。掲載している情報は万全を期しておりますが、正確な情報とは限りませんので、正確な情報はJPX日本取引所グループのホームページで確認してください。
- Trading by Type of Investors(japan) historical data&chart
- Trading by Type of Investors(japan,futures) historical data&chart