裁定取引（裁定買残・裁定売残・プログラム売買）の推移・時系列・見方をわかりやすく解説

2020年

• 各指数・指標の解説「裁定取引（アービトラージ）とは」「裁定買残の見方と解説」「プログラム売買とは」（その他解説はページ下部「各指数・指標の解説」参照）
• 過去の推移は、ページ下部「過去の推移」。
• 毎日、前々営業日分のデータを更新。
• 金額の合計（当月・翌限以降）のデータは、週間のプログラム売買の金額を掲載。毎週第3営業日に更新。
• 枚数（万株）、金額（億円）
• [動画で解説]ーYouTube－
  
  [動画で解説] 裁定買残（さいていかいざん）とはー見方と水準ー
  
  

裁定取引とは、デリバティブの原資産とデリバティブ取引の市場間などで生じる相場の歪みや乖離を利用して利益を上げる取引です。と少し難しい言い方ですが、「日経平均株価」と「日経平均先物」を例にして簡単に解説します。

デリバティブとは、金利や債券、通貨、株価指数などの金融商品を原資産として、そこから派生した商品です。原資産とは、デリバティブ（先物やオプション・スワップ）の取引の対象となっている資産です。その価格がデリバティブの価格を決定づける資産を意味します。日経平均先物は、日経平均株価という株価指数を原資産とした先物（デリバティブ）ということです。

デリバティブは、原資産から派生した商品ですので関連を持っており、デリバティブの原資産の価格が動けばデリバティブの価格も動きます（ただし、デリバティブの原資産とデリバティブでは違った性質を持っています）。デリバティブという言葉は、先物やオプション、スワップなどの総称として用いられており、日経平均株価と日経平均先物であれば、日経平均株価がデリバティブの原資産、日経平均先物がデリバティブとなります。

日経平均株価と日経平均先物では、時間差や地域差、市場の違いなどで、違った価格がつくことがあります。ただ、日経平均株価と日経平均先物では、日経平均株価が原資産ですので、日経平均株価と日経平均先物の間で価格差が生じれば、いずれ互いの価格は収束するので、安い方を買って高い方を売っておけば、その価格差で儲けることができます。この価格差を利用して利益を得ようとする取引が「裁定取引」です。

ただ、こういった価格差は、各裁定取引によってすぐに修正されますので、裁定取引で得られる儲けは少ないです。ただ、デリバティブの原資産とデリバティブの取引は、連動する者同士の取引ですので、裁定取引はリスクが小さい取引と言えます。違った見方をすれば、裁定取引があるから日経平均株価と日経平均先物は連動しているとも言えます。

裁定買残（読み方：さいていかいざん）とは、裁定取引でまだ解消されていない現物買いの残高です。裁定取引は、主に「先物売りと現物買い」のセットで取引することが多く、その価格差で利益を得ようとする投資家が多いです。裁定買残は、その現物買いの残高です（日経平均株価と日経平均先物であれば、日経平均株価が現物、日経平均先物が先物となります）。

裁定売残（読み方：さいていうりざん）とは、「先物買いと現物売り」の残高です。裁定買残と裁定売残を合わせて「裁定残」といいます。

裁定買残と裁定売残は、通常であれば裁定買残が圧倒的に多い傾向があります。裁定買残の動向は相場に与える影響も大きくなるため、裁定残は通常、裁定買残を見ます。ただし、相場急落時は裁定売残が急増するので、その場合は裁定売残も注目されます。

裁定買残は、株価が強い上昇になると現物買いが増えて増加します。株価が弱くなれば裁定取引を解消する売りが増えてきます。この裁定取引を解消するための売りを「裁定解消売り（さいていかいしょううり）」といいます。この裁定解消売りは、時に相場に大きな売り圧力となり、株価急落の要因になるため注目されます。

日本株は、裁定買残の増加で株価が上がって、裁定解消売りで下がる傾向があります。それが基本形です。一方、先物買いの減少で裁定買残が減少していれば、将来の裁定解消売りの圧力が弱まりますので、株価にとってはプラスとなり、株価の下値は限定的になりやすいです。

先物には理論価格があります。先物は金利やコストを含んだ価格になるのが普通ですので、通常は現物より先物の価格が高くなります。先物より現物が高くなる逆ざやが発生すれば、裁定解消売りに繋がります。

SQ（特別清算指数）の日は、先物の金利やコストがゼロになるので、先物と現物の価格が同価格になります。ゆえに、SQ前に現物と先物でさやが開いていれば、現物買い・先物売りが増えて裁定買残は増加します。逆に、現物と先物で逆ざやが発生していれば裁定解消売りが出やすくなります。

ただし、近年はマイナス金利の影響で先物より現物が高くなる逆ざやは普通となっています。先物は短期金利を水準としますので、マイナス金利では先物の方が現物より安くなりやすいです。

裁定買残が少ない場合、株価の先高を見ている投資家が少ないことを示しています。先高期待がなく、海外投資家が日本への投資をしなくなった時、裁定買残は金額で2571億円まで低下したことがあります。裁定買残は株数ベースで、1992年以降では30億株がピーク、平均的に5億株がボトム、リーマンショック後は3億株程度まで低下、近年はそれも割り込むことも多い形で推移していますので、日本への投資を手控えている状況と見れます。
裁定買残が東証一部の時価総額の0.6％に達すると裁定解消売りが出やすい傾向があります。これは、裁定取引が証券会社の一部門だけの取引で、どれだけ取引していいかも決められていますので、東証一部の時価総額の0.6％が重しになりやすいと推察されています。

裁定買残は内外証券会社の自己申告分だけのデータですので、裁定買残増えていようが減っていようが売りが増えれば株価は下がりますので注意が必要です。

裁定買残と日経平均株価のチャート

• 拡大表示はこちら
• 買ポジションの当限+翌限以降の株数。

• 拡大表示はこちら
• 週間のプログラム売買の買ポジションの金額の合計（当月・翌限以降）。

※スマホの場合、下の表を横にスライドで全体表示。

当ページの「裁定取引の推移」は、JPX日本取引所グループが公表している「裁定取引の状況（日別）」、「プログラム売買の状況（週間」）をもとに掲載した情報です。掲載している情報は万全を期しておりますが、正確な情報とは限りませんので、正確な情報はJPX日本取引所グループのホームページで確認してください。 当サイトは情報提供を目的としたものであり、投資への勧誘を目的としたものではありません。当サイトの情報を用いて行う一切の行為・損害については一切の責任を負いませんので、あらかじめご了承下さい。

• 限月（げんげつ）とは
• 最期先（さいきさき）とは
• 先限（さきぎり）とは
• 期近（きぢか）とは
• 当限（とうぎり）とは

• 裁定取引の推移　2019年
• 裁定取引の推移　2018年
• 裁定取引の推移　2017年
• 裁定取引の推移　2016年以前