イールドスプレッドの推移・時系列・水準と目安をわかりやすく解説

2020年

• 各指数・指標の解説「イールドスプレッドとは」
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  [動画で解説] イールドスプレッドとは（見方とポイント）
  
  

イールドスプレッド（英語：Yield Spread）とは、債券と債券、あるいは債券と株式を比較して、どちらが割高か割安かを示した指標です。「イールド」とは”利回り”、「スプレッド」とは”金融取引における差”を意味するので、それぞれの利回りの差からどちらが割高か割安かを計る指標です。

イールドスプレッドは、例えば債券と株式で、どちらが割高か割安かを計る際に使います。イールドスプレッドで最も一般的によく見られているものは、長期金利（10年国債利回り）と株式益利回りの差を示したイールドスプレッドです。つまり、債券の利回りと株式の利回りを比較してどちらが割高か割安かを計る際に見るイールドスプレッドです。

長期金利と株式益利回りを比較したイールドスプレッドで最もよく見られているのは、米国の長期金利（米国10年国債利回り）と、米国株式市場の時価総額の約80％をカバーし、米国株式市場全体の動向を見る際に利用される「S&P500(S&P500種株価指数)」の株式益利回りの差を示したイールドスプレッドですので、当ページではそのイールドスプレッド（米国の長期金利とS&P500の株式益利回りの差）の推移を掲載しています。

長期金利と株式益利回りを比較したイールドスプレッドは、要するに金利対比で（金利と比較して）株式が割安・割高を計れる（株式のバリュエーションが計れる）指標で、トレーダーやファンドが非常によく用いている指標です。

長期金利（10年国債利回り）と株式益利回りの差を示したイールドスプレッドは、以下の計算式で算出されます。

• イールドスプレッド（単位％）＝長期金利-株式益利回り

※「イールドスプレッド＝株式益利回り-長期金利」で算出されることもあります。利回りの差ですのでどちらでもかまいませんが、当ページでは一般的な「イールドスプレッド＝長期金利-株式益利回り」で掲載しています。

長期金利（読み方：ちょうききんり）とは、お金を貸し出す期間が1年以上の場合に適用される金利のことです。金利は債券の相場によって動きますので、長期金利も債券の相場によって動きます。長期金利が指標としているのは「新発10年国債」の「利回り」ですので、長期金利と言えば「新発10年国債利回り」のことを指します。ゆえに、当ページでは「米国10年国債利回り」を用いてイールドスプレッドを計算しています。

米国10年国債利回りの推移は、以下のページで掲載しています。

• 米国債利回りの推移

長期金利の上昇要因や下落要因は、以下の解説を参考にしてください。

• 長期金利の上昇要因
• 長期金利の下落要因

株式益利回り（読み方：かぶしきえきりまわり）とは、「益利回り」「株式の益利回り」「株式益回り」とも呼ばれる、株価に対して1株当たり純利益がどれぐらいかを「％」で示したものです。株価のバリュエーションを見るにはPER（株価収益率）が有名で、PERは利益に対する株価の比率で簡単なようでその解釈は難しい面があります。一方、株式益利回りは、企業の利益を投資リターンの源泉と解釈するなら期待投資利回りとして考えることができます。それを国債利回りを比較して、どれだけ期待利回りを上乗せすべきかのリスクプレミアムと解釈することができますので、イールドスプレッドは有効な指標として広く知られています。

• 株式益利回り（％）＝（1株当たり純利益÷株価）×100

あるいは、株式益利回りはPER（株価収益率）の逆数（1÷PER）ですので、以下の計算式でも表されます。

• 株式益利回り（％）＝1÷PER×100

当ページのイールドスプレッドは、米国の長期金利（米国10年国債利回り）からS&P500の株式益利回りを引いて算出されています。

• イールドスプレッド＝米国の長期金利-S&P500の株式益利回り

※S&P500の株式益利回りは、毎週末時点の数値で計算しています。

イールドスプレッドが縮小していれば（低下していれば）、国債と比較して株式が割安な状態になっていることを示しています。株式が金利対比で割安であることを示します。逆に、イールドスプレッドが上昇していれば、国債と比較して株式が割高な状態になっていることを示しています。

イールドスプレッドは、何％となれば債券が有利・不利、株式が有利・不利という観点で見るものではなく、過去の傾向から見て水準や目安は判断した方がいい指標です。

米国の長期金利とS&P500の株式益利回りのイールドスプレッドは、過去20年の傾向では概ね-2％から-4％の間で推移しやすく、大きく低下する際は-6％程度まで突っ込む傾向があります。基本レンジは「-2％から-4％」、突っ込む時は「-6％」程度と見ておくのがいいでしょう。

イールドスプレッドは近年、概ね-3％水準がポイントとなりやすく、-3％抜けから半月から1カ月後程度で株が暴落しやすい傾向があります。-3％抜け程度から株式が割高と見られ、暴落の前兆として警戒しておいた方がよい傾向があります。

上記の-3％抜けあたりから株価が暴落した場合と、概ねその約半年後には株価は2番底を試しに行く傾向もあります。つまり、一度株価の大きな暴落が起きると、約半年後にも大きな下落が起きる傾向があります。これは、リーマンショックやチャイナショック（中国株の大暴落：中国株のバブルが引き金となった株価の大暴落）の時も同様の動きでした（ただし、以後も必ずそうなるというものではありません）。

イールドスプレッドは、違う見方をすれば、株価が上昇している局面（S&P500が上昇している局面）でも、-3％を抜いてくれば安全資産である国債と比較して割高になりますので、そこからの株価の持続的な上昇は難しくなってくる、と見ることができ、イールドスプレッドの改善がなければ株価は厳しくなってくると見ることができます。

イールドスプレッドが上昇してくれば、そこからの株価上昇には株式益利回りが上昇するか、長期金利が低下が必要になってきます。株式益利回りは、株価に対する1株当たり純利益ですので、株式益利回りの上昇は利益の観点で企業業績の上振れ期待が必要となります。金利の上昇要因は様々ありますが、そもそも金利は「名目金利＝実質金利+期待インフレ率+リスクプレミアム」で決まりますので、これらが上昇する必要があります。

金利は「名目金利＝実質金利+期待インフレ率+リスクプレミアム」で決まりますので、金利の上昇は実質金利・期待インフレ率・リスクプレミアムの上昇が必要となります。実質金利は、潜在成長率を反映すると言われていますので、潜在成長率の上昇、景気拡大期待からの期待インフレ率の上昇、そしてリスクプレミアムの上昇があるかを見ておく必要があります。

ただし、気を付けておきたいのは、実質金利は潜在成長率を反映すると言われていますが、潜在成長率というのは経済の基礎体力のようなもので、一時的な景気拡大・後退の循環的な景気サイクルと潜在成長率は異なります。ゆえに、直近で経済指標がいい数字だったからと言って、潜在成長率が高まるといった解釈は間違える可能性がありますので注意が必要です。例えば、減税で一時的に実質金利が上がっているという場合もあります。
また、リスクプレミアムは、減税政策や財政支出拡大で財政が悪化していれば上がりますので、こういった要因や債券の買い手不在によって長期金利が上がっているのだとすれば「悪い金利の上昇」ですので、イールドスプレッドで株式が割安と見れても株価の上昇が見込めなくなる可能性が高まりますので注意が必要です。

株式益利回りと長期金利との差が縮小する、つまり株式益利回りに対して長期金利が上昇する局面は、景気拡大、企業業績が増加するサイクルで、株価が上昇しやすい傾向があります。

イールドスプレッドのチャート（S&P500との比較）

• 「イールドスプレッドのチャート」の拡大表示はこちら

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• 2019　イールドスプレッド（S&P500と長期金利）の推移
• 2018　イールドスプレッド（S&P500と長期金利）の推移
• 2017　イールドスプレッド（S&P500と長期金利）の推移