日本市場

日本の主要株価指数の推移を掲載しています。日経平均株価は値がさ株の動きに影響を受けやすい特徴があります。東証一部の全体の動向を見るにはTOPIXを見てください。JPX400は優良株で構成されている株価指数です。

巨額資金を動かす機関投資家がメインプレイヤーの日経平均先物。日経平均先物は「日経平均先物（大取）」「シカゴ日経平均先物（CME日経平均先物）」「SGX日経平均先物」の3つです。それぞれの特徴をおさえましょう。

日経平均先物のSQ値の推移です。昨今、SQの週が高値をつけていればSQ後に下がりやすい傾向があり、安値をつけていればSQ後上がりやすい傾向があります。

TOPIX先物のリアルタイムチャートと、TOPIX先物のSQ値の推移を掲載。

日経平均をドル換算した株価指数です。日本株をドル建ての資産として保有している外国人投資家から見た日経平均とも言えます。外国人投資家は日経平均株価を買いやすい水準かを見る際や外国人比率が高い銘柄を手掛ける際は要チェック。

日経平均をユーロ換算した株価指数です。東京市場のメインプレーヤーである欧州の投資家から見た日経平均とも言えます。欧州の投資家の日経平均におけるパフォーマンスが測れます。

東証の市場再編に伴い、新たに算出が開始された”プライム市場”の株価指数である「東証プライム市場指数」と「東証プライム市場コンポジット指数」の推移です。 プライム市場は、実質的には「東証一部」にあたる市場で、グローバル企業向けの市場です。

東証の市場再編に伴い、新たに算出が開始された”スタンダード市場”の株価指数である「東証スタンダード市場指数」と「東証スタンダード市場TOP20」の推移です。 スタンダード市場は、前市場区分ではジャスダックの銘柄のウェイトが高い市場で、中堅企業向けの市場です。

東証の市場再編に伴い、新たに算出が開始された”グロース市場”の株価指数である「東証グロース市場指数」と「東証グロース市場Core」の推移です。 グロース市場は、新興企業（ベンチャー企業）向けの市場です。

新興市場は個人投資家主体の市場です。各市場の特徴やをおさえて主要株価指数と対比して見るとお金の流れの把握や銘柄選定、効率のいい投資の役に立ちます。

TOPIX構成銘柄のうち、過去10年連続増配している、あるいは安定配当を行っている配当利回りが高い銘柄を対象とした株価指数です。S&P500配当貴族指数の日本版です。

日本株式市場の自社株買い比率が高い上位50銘柄のパフォーマンスを示した指数です。

日経平均株価（N）とTOPIX（T）の倍率です。NT倍率の値が高ければ相対的に値がさ株が強く、低ければ株式数が多い銘柄が強いことを示します。

S&P500（S）とTOPIX（T）の倍率です。ST倍率の値が高ければ相対的にS&P500が優位、低ければTOPIXが優位であることを示します。

日経平均株価が割安か割高かのバリュエーションを計る指標の一覧です。PERは、昨今何倍から何倍の間で推移しているかの傾向をを見て割安・割高の判断をする指標です。EPSは、断続的に上昇していれば株価上昇要因。ただし資産売却が多い局面でも上がるので注意が必要です。PBRは、1倍以下であれば割安を示しますが、リーマンショック時に0.8倍まで下がったことがあります。日本は配当利回りが世界的に見て低いので魅力

日経平均株価の株式益利回り（益利回り）です。株式益利回りは期待投資利回りですので、日経平均株価の割高・割安が判断できます。

JPX（日本取引所グループ）が発表しているプライム市場・スタンダード市場・グロース市場のPER（株価収益率）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表しているTOPIX（東証一部・総合）のPER（株価収益率）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表している東証二部・マザーズ・ジャスダックのPER（株価収益率）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表しているプライム市場・スタンダード市場・グロース市場のEPS（1株当たり利益）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表しているTOPIX（東証一部・総合）のEPS（1株当たり利益）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表している東証二部・マザーズ・ジャスダックのEPS（1株当たり利益）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表しているプライム市場・スタンダード市場・グロース市場のPBR（株価純資産倍率）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表しているTOPIX（東証一部・総合）のPBR（株価純資産倍率）の推移です。

JPX（日本取引所グループ）が発表している東証二部・マザーズ・ジャスダックのPBR（株価純資産倍率）の推移です。

プライム市場・スタンダード市場・グロース市場のROE（自己資本利益率）の推移です。

TOPIX（東証一部）のROE（自己資本利益率）の推移です。

東証二部のROE（自己資本利益率）の推移です。

マザーズのROE（自己資本利益率）の推移です。

ジャスダックのROE（自己資本利益率）の推移です。

プライム市場・スタンダード市場・グロース市場のROA（総資産利益率）の推移です。

TOPIX（東証一部）のROA（総資産利益率）の推移です。

東証二部のROA（総資産利益率）の推移です。

マザーズのROA（総資産利益率）の推移です。

ジャスダックのROA（総資産利益率）の推移です。

プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の自己資本比率の推移です。

TOPIX（東証一部）の自己資本比率の推移です。

東証二部の自己資本比率の推移です。

マザーズの自己資本比率の推移です。

ジャスダックの自己資本比率の推移です。

プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の配当性向の推移です。

TOPIX（東証一部）の配当性向の推移です。

東証二部の配当性向の推移です。

マザーズの配当性向の推移です。

ジャスダックの配当性向の推移です。

プライム市場・スタンダード市場・グロース市場のDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の推移です。

TOPIX（東証一部）のDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の推移です。

東証二部のDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の推移です。

マザーズのDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の推移です。

ジャスダックのDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の推移です。

売買代金は、市場で売買が成立した金額です。市場のエネルギーを測ることができる指標です。

売買高（出来高）は、市場で売買が成立した量（株数）です。売買代金とともに市場のエネルギーを測ることができる指標です。

時価総額は企業価値を評価する指標です。プライム・スタンダード・グロース・東証一部の時価総額を掲載しています。

著名投資家ウォーレン・バフェット氏が注目しているバフェット指標の日本株版です。マーケットの過熱感を示す指標です。

市場で最も注目されるプライム市場の騰落レシオです。プライム市場は、前市場区分では「東証一部」に相当する市場です。騰落レシオは底値圏では一致指標となりやすいですが、高値圏では先行しやすい指標と見るのが一般的です。過去の東証一部の騰落レシオのデータも保存用に掲載しています。

スタンダード市場の騰落レシオです。スタンダード市場は、前市場区分では「ジャスダック」銘柄のウェイトが大きい中堅企業向けの市場です。過去のジャスダックと東証二部の騰落レシオのデータも保存用に掲載しています。

グロース市場の騰落レシオです。グロース市場は、前市場区分では「マザーズ」と「ジャスダック（グロース）」に相当する市場です。過去のマザーズ市場の騰落レシオも保存用に掲載しています。

投資家別の売買状況です。現在どの投資家が買い向かっているのか、売り向かっているのかがわかる需給指標です。市場のリード役を探る上で有効となりやすい指標です。

信用取引状況を示した指標一覧です。需給指標で、将来の買い圧力・売り圧力、相場の天井や底を計る指標として見られています。

市場で最も注目度が高い東証全体の空売り比率と、全33業種の業種別の空売り比率を掲載しています。

相場に弱気な投資家が増えれば上昇、強気な投資家が増えれば低下する指標です。通常は0.10-1.00で推移します。急落時は4以上も。底値圏で急上昇しピークをつけやすく、相場転換時にPCRは反対に動き始めやすい傾向があります。

裁定取引の状況を示した指標一覧です。需給指標の代表的な指標で、先高・先安・急落リスクなどを見ることができます。見方や水準のわかりやすい解説も掲載していますので参考にしてください。

一定期間のフェアバリューを示す移動平均線。5日・10日・25日・75日・100日・200日移動平均線を掲載。

通常、日経平均株価は移動平均乖離率±5％で推移しやすい傾向があります。変動が大きい時で±7％あたりでおさまり、±10％は行き過ぎの傾向があります（個別銘柄の場合は水準が異なります）。

日経VI（ボラティリティインデックス）は、日経平均株価の相場に対する投資家心理を示す指数です。別名「恐怖指数」とも呼ばれています。 日経VIの数値が高いほど投資家は日経平均株価の相場の先行きに不安を抱いていることを示し、その数値が低いほど投資家は日経平均株価の相場の先行きに楽観的であることを示します。つまり、日経VIの数値が高くなればリスクオフ、低くなればリスクオンに傾きやすくなります。

日経VIを対象とした先物取引「日経平均VI先物（日経VI先物）」のリアルタイムチャートと、日経平均VI先物のSQ値の過去から現在の推移を掲載。

日本国債の相場に対する投資家心理（不安心理）を示すのが「日本国債VIX指数」です。日本国債版の「恐怖指数」とも呼ばれています。

日本の政策金利の過去から現在までの推移を掲載したページです。かつての公定歩合から無担保コール翌日物金利まで、その解説や日本の政策金利の歴史も記載しています。

日本のOIS金利は日本銀行（日銀）の政策金利見通しを強く反映しやすい指標として注目度が高いです。期間（年限）ごとのOIS金利を線で結んだ「OISカーブ（OIS曲線）」を掲載していますので、これを見れば市場が現在予測している今後の日銀の政策金利の動向がわかります。

日本国債（新発債）の利回りの推移を掲載しています。新発2年国債利回り・新発5年国債利回り・新発10年国債利回り・新発30年国債利回りを掲載しています。新発10年国債利回りは日本の長期金利の指標となっており、その動向は、ローンや財政投融資など様々な金利に影響し、日本経済への影響が大きく金融政策の動向にも影響するため必ず見ておきましょう。

日本と米国（アメリカ）の金利差の推移です。ドル円に相関性・連動性が高く為替相場に高い説明力がある指標です。見方の解説や相関性がない場合の解説も掲載していますので参考にしてください。

日米5年国債金利差（利回り差）の推移です。日本と米国の国債の金利差の中でも、5年債の金利差である「日米5年国債金利差」がドル円との連動性が高いとして注目されています。当ページでは、さらにドル円との連動性が高い米国の5年国債金利（5年国債利回り）とドル円の比較チャートも掲載しています。

日本の実質金利です。日本の潜在成長率を反映し、日本円の強弱や日銀の金融緩和の度合いが計れます。金融政策への期待が先行する局面では特に注目されます。

日本と米国（アメリカ）の実質金利の差です。歴史的にドル円と相関・連動する傾向があります。実質金利は通貨の魅力・価値を示すため名目金利差とともに為替レートに高い説得力があります。

現在の日本のイールドカーブ（利回り曲線）と、過去（1ヶ月前・6カ月前・1年前）のイールドカーブが比較して見れます。過去から現在のイールドカーブの変化がわかり、順イールド・逆イールド・フラット化・スティープ化も一目瞭然です。

日本の期待インフレ率の推移です。期待インフレ率で円高圧力・円安圧力が高まっているのかがわかります。期待インフレ率の先行きの予想の仕方やわかりやすく簡単な解説も載せてますので参考にしてください。

日本のリスクプレミアムの推移です。リスクプレミアムは金利の決定要素の一つ、株式のバリュエーションも計れる非常に重要な指標です。日銀はこのリスクプレミアムを下げるためにETF買いを行っています。

日本の国債入札の予定日（カレンダー）や落札利回りを掲載しています。落札利回りは国の債務状況を示す指標となります。

日本から海外の中長期債への対外投資の買い越し・売り越し額の推移を掲載しています。これを見れば、国内投資家が外債投資に積極的になっているかどうかがわかります。見方はページ内の「わかりやすく簡単に解説」の欄を参照してください。

日銀（日本銀行）が、物価上昇率が安定的に2％を維持できるようにするための金融政策の一環で実施しているETFとJ-REITの買い入れの推移を掲載しています。「日銀のETF買い」と言えばこれを見ます。

日銀（日本銀行）のバランスシートは、日銀の金融政策や業務が反映されます。バランスシートのこれまでの推移と、主な項目の保有残高も掲載しており、例えば日銀のETFの保有残高は？REITは？国債は？などがわかります。

日銀短観（全国企業短期経済観測調査）は、日本企業の経営者の最新の業況が反映される指標です。日銀短観で公表される業況判断指数DIは、企業の好況感を指数化したもので、市場では景気を判断する指標として注目されています。業況判断指数DIでも、大企業製造業の業況判断指数DIが市場で特に注目されており株価への影響も大きいため、その推移を掲載しています。

東証に上場しているJ-REIT全銘柄を対象とした時価総額加重型の指数が「東証REIT指数」です（日本のREITのことを「J-REIT」といいます）。REITとは「不動産投資信託」のことで分配金（株の配当金に相当）が魅力の金融商品です。為替の影響を受けにくいのが特徴で、利回りは3ー5％で推移しやすく、3％では魅力なし（金利と比較）。REITはインフレ率上昇が上昇要因で金利上昇が下落要因となります。

東証REIT指数を原資産とする先物取引である「東証REIT指数先物」のリアルタイムチャートと、東証REIT指数先物のSQ値のチャートと時系列を掲載。SQ通過後の東証REIT指数の推移も確認できます。

インフラ施設を投資対象とする投資法人であるインフラファンド全銘柄を対象とした指数が「東証インフラファンド指数」です。インフラファンドは、電力の固定価格買取制度があるので、収益が景気に左右されない面があり、ESG投資の観点からも注目されています。

日本の景気後退期と景気拡大期のグラフ（チャート）と時系列です。過去から現在までの日本の景気動向がわかります。

経済政策の先行きの不確実性（不透明感）を測定した指数です。過去、不確実性イベントの際に上昇した指数として注目されています。 経済政策不確実性指数は、主要4紙（読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日本経済新聞）の記事の中から、「Economy」「Policy」「Uncertainty」の3つのカテゴリの用語の少なくとも1つが含まれる記事を新聞ごとに月単位で収集して算出されています。

権利付き最終日と権利落ち日の日程を掲載しています。株主の権利を得るには、権利付き最終日に株式を保有し、翌日の権利落ち日まで持ち越す必要があります。権利落ち日に株式を売却しても株主の権利は得られますが、権利落ち日には株主優待や配当金の分だけ株価が下落しやすい傾向があるので注意が必要です。これを回避するための投資方法として「つなぎ売り」があります。そのやり方の解説を掲載したページのリンクも貼っています…

株式市場では満月や新月の日は相場が荒れやすいor転換点となりやすいというアノマリーがあります。満月や新月の日は地球の引力が微妙に変化して投資家心理を変化させやすいとされていますので、満月や新月の日をカレンダーにしておきました。見逃せないアノマリーですのでチェックしておきましょう。

水星逆行の期間中は、満月や新月の日と同様に相場が荒れやすいor転換点となりやすいというアノマリーがあります。水星逆行の期間と株価・為替の推移をチャートにして掲載しており、水星逆行の期間のカレンダーも掲載していますので、是非チェックしてください。