日本市場

日本市場

• 日本主要株価指数（日経平均株価・TOPIX・JPX400）
  日本の日々の主要株価指数をチェック！日経平均株価は値がさ株の動きに影響を受けやすい特徴があります。東証一部の全体の動向を見るにはTOPIXを。JPX400は優良株で構成されている株価指数です。
• ドル建て日経平均
  日経平均をドル換算した株価指数。日本株をドル建ての資産として保有している外国人投資家から見た日経平均とも言えます。外国人投資家は日経平均株価を買いやすい水準かを見る際や外国人比率が高い銘柄を手掛ける際は要チェック。
• ユーロ建て日経平均
  日経平均をユーロ換算した株価指数。東京市場のメインプレーヤーである欧州の投資家から見た日経平均とも言え、欧州の投資家のの日経平均におけるパフォーマンスが測れます。
• 新興市場（東証二部・JASDAQ・マザーズ）
  新興市場は個人投資家主体の市場。各市場の特徴やをおさえて主要株価指数と対比して見るとお金の流れの把握や銘柄選定、効率のいい投資の役に立ちます。

• 東証REIT指数・J-REIT利回り・時価総額・売買代金
  REITとは不動産投資信託のことです。分配金（株の配当金に相当）が魅力の金融商品です。為替の影響を受けにくいのが特徴。利回りは3ー5％で推移しやすく、3％では魅力なし。REITはインフレ率上昇が上昇要因で金利上昇が下落要因となります。 日本のREITのことを「J-REIT」といいます。J-REIT全体の動向は東証REIT指数を見るのが一般的です。J-REITの利回り、時価総額合計、1日平均売買代金も掲載しています。
• 日本国債利回り
  「日本の長期金利」と言う場合、「日本10年国債利回り」のことを指しています。その動向は、ローンや財政投融資など様々な金利に影響し、日本経済への影響が大きく金融政策の動向にも影響するため、必ず見ておかなくてはならない指標です。
• 期待インフレ率（BEI）
  期待インフレ率で円高圧力・円安圧力が高まっているのかを見ます。期待インフレ率の先行きの予想の仕方やわかりやすく簡単な解説も載せてますので参考に。
• 売買代金
  現在、東証一部の売買代金が2兆円以上なら市場は活況、2兆円以下なら閑散と判断するのが一般的です。
• 日経平均のPER・EPS・PBR・配当利回り
  PERは、昨今何倍から何倍の間で推移しているかを見て割安・割高の判断を。EPSは断続的に上昇していれば株価上昇要因。ただし資産売却が多い局面でも上がるので注意が必要。PBRはリーマン時に0.8倍まで下がったことがあります。配当利回りは世界的に日本は低いので、長期金利との兼ね合いもあるが魅力薄い。株価が下がって配当が上がるのはクラッシュ前によくあるのでその点に注意が必要。
• 日経VI
  「日経VIとは」を参照してください。

• NT倍率
  NT倍率の値が高ければ相対的に値がさ株が強く、低ければ株式数が多い銘柄が強い。
• 騰落レシオ
  120％以上で買われ過ぎ、100％でフラット、70％以下で売られ過ぎを示します。
  ただし、騰落レシオは底値圏では一致指標となりやすいですが、高値圏では先行しやすい指標と見るのが一般的。株価上昇局面では機能しにくい面があるのが難点。
• 移動平均乖離率
  通常、日経平均株価は移動平均乖離率±5％で推移しやすい。変動が大きい時で±7％あたりでおさまり、±10％は行き過ぎの傾向があります（個別銘柄の場合は水準が異なります）。
• 空売り比率
  通常は20〜30％で推移。20％割れで相場が天井圏になりやすく、30％以上になれば相場が底値圏になりやすいと見るのが一般的。ただ、昨今30％以上でずっと推移しているので、今アテにはならないかも・・・
• 日銀のETF・J-REITの買い入れ
  日本銀行が実施しているETFとJ-REITの買い入れの推移を掲載。累計のチャートも掲載しています。
• 信用取引残高
  「信用買残と信用売残の見方」「信用評価損益率の見方」「信用倍率とは」を参照。
• 投資部門別売買状況
  「投資部門別売買状況（投資主体別売買動向）」を参照。
• 裁定取引
  「裁定買残の見方と解説」を参照。
• SQ値
  昨今、SQの週が高値をつけていればSQ後に下がりやすい傾向があり、安値をつけていればSQ後上がりやすい傾向があります。その他、SQの見方は「SQ（特別清算指数）とは」を参照。
• プット・コール・レシオ（PCR）
  相場に弱気な投資家が増えれば上昇、強気な投資家が増えれば低下。通常は0.10-1.00で推移。急落時は4以上も。底値圏で急上昇しピークをつけやすく、相場転換時にPCRは反対に動き始めやすい。
• 経済政策不確実性指数（EPU index・日本）
  経済政策の先行きの不確実性（不透明感）を測定した指数です。主要4紙（読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日本経済新聞）の記事の中から、「Economy」「Policy」「Uncertainty」の3つのカテゴリの用語の少なくとも1つが含まれる記事を新聞ごとに月単位で収集して算出される指数です。
• 権利付き最終日・権利落ち日の日程（カレンダー）
  株主の権利を得るには、権利付き最終日に株式を保有し、翌日の権利落ち日まで持ち越す必要がある。権利落ち日に株式を売却しても株主の権利は得られる。ただし、権利落ち日には株主優待や配当金の分だけ株価が下落しやすい。
• 満月・新月カレンダー
  満月や新月の日は地球の引力が微妙に変化して投資家心理を変化させやすいとされています。株式市場では満月や新月の日は相場が荒れやすいor転換点となりやすいというアノマリーがあります。