[お知らせ] 景況感のピークアウト後、株価は上昇する?下落する?

DOE(TOPIX・トピックス)

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TOPIXのDOE(純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率)について

topixのdoe(純資産配当率・自己資本配当率)

かぶー
かぶー

東証(東京証券取引所)が発表している東証一部のDOE(純資産配当率)の推移だよ!

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DOEとは?わかりやすく簡単に解説

DOE(英語:Dividend on equity ratio)とは、「純資産配当率」「株主資本配当率」「自己資本配当率」と呼ばれる、年間の配当金自己資本(純資産)簿価で割って算出される指標です。

計算式

DOE=年間配当総額÷自己資本×100

あるいは、配当性向ROE(自己資本利益率)でも算出できます。

DOE=配当性向×ROE(自己資本利益率)×100

DOEで何がわかる?

DOEは、配当金を自己資本で割って算出される指標ですので、企業が自己資本に対してどの程度の利益配分を行っているか、自己資本の何%を配当金として出しているかを示しています。そのため、企業の配当への姿勢を測る指標として使われています。

配当性向とDOE(純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率)の違い

企業の配当への姿勢を測る指標として、配当性向も有名です。

かぶー
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TOPIXの配当性向の推移と解説は、以下のページで掲載してるから見てね!

配当性向(TOPIX・トピックス)
TOPIX(トピックス・東証一部)の配当性向のチャートと時系列です。全産業・製造業・非製造業別の配当性向を掲載。東証公表分。過去データも確認できます。

近年、配当の目標値として、配当性向に加えてDOEを導入する企業が増えています。

配当性向とDOEの計算式からわかるように、配当性向は純利益に対する配当金の割合、DOEは自己資本に対する配当金の割合です。

配当の目標値として配当性向のみ導入している企業は、純利益が下がると減配する可能性が高くなりますが、DOEは自己資本を基にしており、自己資本は純利益に比べて変動が少ないため、株主からすれば配当の目標値をDOEで示してもらった方が安定的に利益還元してくれると判断できます。企業にとっても安定した利益還元の姿勢を市場に示せることから、決算発表時にDOEを導入する企業が増えています。

当ページでは、東証一部の全産業・製造業・非製造業それぞれのDOEの平均を掲載していますので、DOEの目安・水準を把握してもらうことができます。個別銘柄のDOEと比較して見てもらえたらと思います。

DOEの集計概要(東証一部)

当ページの東証一部のDOE(純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率)は、東証一部の全産業(製造業と非製造業)と、製造業と非製造業別のDOEの推移を掲載しています。東証は2006年度分からの集計を発表しています。

それぞれ3月末時点の東証一部上場内国会社のうち、変則決算の会社および新規上場会社などは集計対象から除かれています。全産業は金融業が除かれて集計されています。

連結ベースの集計で、連結決算を行っていない会社は決算短信の単独の数値が用いられていますが、単独の数値を公表していない会社が多いため、2014年度分から単独だけの集計はなされず、連結ベースの集計のみとなっています(参照「連結決算とは(単独決算との違い)」)。

製造業

  • 食料品
  • 繊維
  • パルプ・紙
  • 化学
  • 医薬品
  • 石油・石炭
  • ゴム製品
  • ガラス・土石
  • 鉄鋼
  • 非鉄金属
  • 金属
  • 機械
  • 電気機器
  • 輸送用機器
  • 精密機器
  • その他製品

非製造業

  • 水産・農林
  • 鉱業
  • 建設業
  • 電気・ガス
  • 陸運業
  • 海運業
  • 空運業
  • 倉庫・運輸関連
  • 情報通信
  • 卸売
  • 小売
  • 不動産
  • サービス業

その他の日本市場のDOEの推移はこちら

かぶー
かぶー

その他、日本の各市場のDOEの推移は、以下のページで掲載してるよ!

チャート|DOE(純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率)

全産業(東証一部)

doe(純資産配当率・株主資本配当率)のチャート
  • 拡大表示はこちら
  • すべてのチャートは拡大表示することができます。拡大されたチャートにカーソルを合わせれば、カーソルの位置のデータが表示されます。
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製造業(東証一部)

東証一部の製造業のdoe

非製造業(東証一部)

東証一部の非製造業のdoe(株主資本配当率)のチャート

時系列

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  • 単位:%
  • [前年度]の数値について
    [前年度]の数値は、当年度の集計対象会社について遡及集計した数値となっています。そのため、前年度の[当年度]の数値とは異なります。
年度全産業
当年度
全産業
前年度
製造業
当年度
製造業
前年度
非製造業
当年度
非製造業
前年度
2020年度(20年4月-21年3月)2.692.852.702.872.682.83
2019年度(19年4月-20年3月)2.922.962.883.092.952.80
2018年度(18年4月-19年3月)2.912.813.092.972.682.61
2017年度(17年4月-18年3月)2.822.632.992.752.602.47
2016年度(16年4月-17年3月)2.642.472.782.672.472.22
2015年度(15年4月-16年3月)2.492.382.562.472.392.25
2014年度(20年4月-21年3月)2.392.312.492.382.252.22
2013年度(13年4月-14年3月)2.362.222.462.212.222.24
2012年度(12年4月-13年3月)2.222.232.222.122.222.38
2011年度(11年4月-12年3月)2.222.142.112.062.372.26
2010年度(10年4月-11年3月)2.141.942.061.792.262.15
2009年度(09年4月-10年3月)1.932.301.782.282.152.33
2008年度(08年4月-09年3月)2.332.552.302.602.372.45
2007年度(07年4月-08年3月)2.542.372.592.382.452.35
2006年度(06年4月-07年3月)2.362.372.34
トピックスのDOEの時系列データ
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