東証プライム市場・スタンダード市場・グロース市場のDOE（純資産配当率）の推移です。
AIによるDOE(新市場)の重要度評価
プライム市場では株主還元政策が特に重視され、DOEは安定的な配当水準と自己資本の効率的な活用を測る指標として重要。配当性向と異なり、企業の財務戦略や資本効率に直結するため、投資家にとって信頼性の高い指標。機関投資家が重視する指標の一つであるため、重要度4.5。
中堅企業が多いスタンダード市場では、DOEは一定の重要性を持つが、財務安定性と成長性の両立が求められる。配当性向やEPSなど他の指標と比較すると、DOE単独での重要性はやや低い。ただし、安定的な配当を維持しつつ成長余力を示す企業にとってはプラス材料になる。重要度3.8。
グロース市場は成長企業が中心であり、利益の再投資が優先されるため、配当関連指標であるDOEの重要性は低い。株主還元よりも成長性や収益拡大への期待が高いため、DOEは投資判断の補助的な位置付けに留まる。DOEの重要度は2.7。
AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。
チャート（プライム市場のDOE）
全産業（プライム）のDOEのチャート
製造業（プライム）のDOEのチャート
非製造業（プライム）のDOEのチャート
- チャート画像クリックで拡大表示します。
- Chart [Dividend on equity ratio(Prime Market-Non Financial)]
- Chart [Dividend on equity ratio(Prime Market-Manufacturing)]
- Chart [Dividend on equity ratio(Prime Market-Non Manufacturing)]
チャート（スタンダード市場のDOE）
全産業（スタンダード）のDOEのチャート
製造業（スタンダード）のDOEのチャート
非製造業（スタンダード）のDOEのチャート
チャート（グロース市場のDOE）
全産業（グロース）のDOEのチャート
製造業（グロース）のDOEのチャート
非製造業（グロース）のDOEのチャート
日本市場のその他のDOEの推移はこちら
その他、日本の各市場のDOEの推移は、以下のページで掲載しています。
- DOE（TOPIX・トピックス）
- DOE（東証二部）（姉妹サイト「マーケットアーカイブ」に移管）
- DOE（マザーズ）（姉妹サイト「マーケットアーカイブ」に移管）
- DOE（ジャスダック）（姉妹サイト「マーケットアーカイブ」に移管）
[最新データ] プライム・スタンダード・グロースのDOEの時系列（historical data）
- 単位：％
- 前期は当期の集計対象会社について遡及集計した前期の数値であり、前期集計時の当期の数値とは異なります。
プライム市場のDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の時系列データ
| 決算期 | 全産業 当期 | 全産業 前期 | 製造業 当期 | 製造業 前期 | 非製造業 当期 | 非製造業 前期 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2024年3月期 | 2.94 | 2.98 | 2.98 | 2.93 | 2.89 | 3.06 |
| 2023年3月期 | 2.99 | 2.97 | 2.94 | 3.95 | 3.06 | 2.99 |
スタンダード市場のDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の時系列データ
| 決算期 | 全産業 当期 | 全産業 前期 | 製造業 当期 | 製造業 前期 | 非製造業 当期 | 非製造業 前期 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2024年3月期 | 2.15 | 1.97 | 1.82 | 1.61 | 2.58 | 2.43 |
| 2023年3月期 | 1.93 | 1.79 | 1.58 | 1.47 | 2.42 | 2.23 |
グロース市場のDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の時系列データ
| 決算期 | 全産業 当期 | 全産業 前期 | 製造業 当期 | 製造業 前期 | 非製造業 当期 | 非製造業 前期 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2024年3月期 | 1.76 | 1.17 | 0.34 | 0.31 | 2.12 | 1.43 |
| 2023年3月期 | 1.13 | 0.99 | 0.09 | 0.09 | 1.47 | 1.32 |
プライム・スタンダード・グロース市場のDOEの解説
DOEとは？わかりやすく簡単に解説
DOE（英語：Dividend on equity ratio）とは、「純資産配当率」「株主資本配当率」「自己資本配当率」と呼ばれる、年間の配当金を自己資本（純資産）の簿価で割って算出される指標です。
DOEの計算式
あるいは、配当性向とROE（自己資本利益率）でも算出できます。
DOEで何がわかる？
DOEは、配当金を自己資本で割って算出される指標ですので、企業が自己資本に対してどの程度の利益配分を行っているか、自己資本の何％を配当金として出しているかを示しています。そのため、企業の配当への姿勢を測る指標として使われています。
配当性向とDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）の違い
企業の配当への姿勢を測る指標として、配当性向も有名です。
配当性向の推移と解説は、以下のページで掲載しています。
近年、配当の目標値として、配当性向に加えてDOEを導入する企業が増えています。
配当性向とDOEの計算式からわかるように、配当性向は純利益に対する配当金の割合、DOEは自己資本に対する配当金の割合です。
配当の目標値として配当性向のみ導入している企業は、純利益が下がると減配する可能性が高くなりますが、DOEは自己資本を基にしており、自己資本は純利益に比べて変動が少ないため、株主からすれば配当の目標値をDOEで示してもらった方が安定的に利益還元してくれると判断できます。企業にとっても安定した利益還元の姿勢を市場に示せることから、決算発表時にDOEを導入する企業が増えています。
当ページでは、プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の全産業・製造業・非製造業それぞれのDOEの平均を掲載していますので、DOEの目安・水準を把握してもらうことができます。個別銘柄のDOEと比較して見てもらえたらと思います。
DOEの集計概要
当ページのDOE（純資産配当率・株主資本配当率・自己資本配当率）は、プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の全産業（製造業と非製造業）と、製造業と非製造業別のDOEの推移を掲載しています。
それぞれ3月末時点の上場内国会社のうち、変則決算の会社および新規上場会社などは集計対象から除かれています。全産業は金融業が除かれて集計されています。
連結ベースの集計で、連結決算を行っていない会社は決算短信の単独の数値が用いられていますが、単独の数値を公表していない会社が多いため、2014年分から単独だけの集計はなされず、連結ベースの集計のみとなっています（参照「連結決算とは（単独決算との違い）」）。
製造業
- 食料品
- 繊維
- パルプ・紙
- 化学
- 医薬品
- 石油・石炭
- ゴム製品
- ガラス・土石
- 鉄鋼
- 非鉄金属
- 金属
- 機械
- 電気機器
- 輸送用機器
- 精密機器
- その他製品
非製造業
- 水産・農林
- 鉱業
- 建設業
- 電気・ガス
- 陸運業
- 海運業
- 空運業
- 倉庫・運輸関連
- 情報通信
- 卸売
- 小売
- 不動産
- サービス業
- 当ページは、日本の東証プライム市場・スタンダード市場・グロース市場の全産業・製造業・非製造業それぞれのDOEの推移（チャートと時系列）を掲載したページです。
- 各指数・指標の解説
「DOE（自己資本配当率・株主資本配当率）とはー特徴と目安・配当性向との違いー」 - Source:JPX（Japan Exchange Group, Inc.:日本取引所グループ）/TSE（Tokyo Stock Exchange,Inc.:東京証券取引所）
- Dividend on equity ratio(JAPAN Prime Market,Standard Market,Growth Market) historical data&chart