日本の需給ギャップ（GDPギャップ）の推移とチャート・速報

日本の需給ギャップ（GDPギャップ）の概要

需給ギャップは需要と供給の差。つまり、需要と供給のバランスがわかる指標です。経済の活動水準を表し、物価変動圧力の目安となる指標です。当ページでは、消費者物価指数とコアCPIとの比較チャートも掲載しています。需給ギャップを見れば、現在の日本の経済が良い状態なのか悪い状態なのかがわかります。

需給ギャップ（読み方：じゅきゅうぎゃっぷ｜英語：output gap）とは、「GDPギャップ」とも呼ばれる、需要と供給の差（ギャップ）です。人が買いたいと思う財やサービスの総量である需要と、労働力や生産設備などの供給の差のことを言います。

需給ギャップは、その国全体の財やサービスの総需要（実際のGDP）が、景気循環の影響を均してみた平均的な供給力（潜在GDP）からどの程度乖離しているかを示した指標です。

潜在GDPの解説は、以下の米国の潜在GDPの推移を掲載したページに記載していますので参照してください。

需要とは、必要として求めることです。欲しいと思って買う側のことをいいます。

供給とは、必要に応じて与えることです。売る側のことをいいます。

需要と供給を合わせて「需給（読み方：じゅきゅう）」といいますが、モノの値段はこの需給によって決まります。モノの値段が高ければそれを欲しいと思う人は少なくなり、安ければ多くなります。供給側は、高い値段で売れればそれを作る人が多くなり、モノも増えます。この需給が交わるポイントでモノの値段が決定します。

需給ギャップは需要と供給の差です。つまり、需給ギャップは需要と供給のバランスがわかる指標です。需給ギャップは経済の活動水準を表し、物価変動圧力の目安となる指標です。

例えば、供給は多いのに需要が少ない状況というのは、財やサービスが売れない状況ですので「不景気（不況）」を意味します。これは供給が過剰となっていますのでデフレ要因となり、国による景気対策は需給ギャップを縮めることが課題となります。

一方、需要が供給を上回ればインフレ要因となり景気が回復していると判断できます。経済にとってはこの状態を安定的に維持することが望ましいとされています。

需給ギャップがプラスになっていれば、需要より供給が下回っている状態、つまり、財やサービスを売りたい人以上に買いたい人がいる状態ですので、経済にとって望ましい状態です。
需給ギャップがマイナスになっていれば、需要より供給が上回っている状態、つまり、需要が少なく、財やサービスが売れない状態ですので不景気を意味します。経済にとって良くない状態です。

需給ギャップは、上昇すれば上昇するほど経済にとって良い状態、低下すれば低下するほど経済にとって悪い状態を示します。