実質GDPと実質GDP成長率（日本）

日本の実質GDPと実質GDP成長率の最新データを速報で掲載しています。

日本の実質GDPは、日本の物価とモノの量がどれだけ増えたかを示した指標です。実質GDP成長率（実質GDP伸び率）は、日本の実質経済成長率（実質成長率）を表す指標です。当ページでは、日経平均株価との比較チャートも掲載しています。

AIによる日本の実質GDPと実質GDP成長率の重要度評価

4.8

実質GDPは、物価変動を除外しているため、経済の実際の規模を正確に反映する。長期的な経済の健全性や成長力を測定する上で不可欠な指標。財政政策や金融政策の効果を評価する際、実質GDPが重要な基準となる。特に物価上昇と経済成長のバランスを見極めるのに役立つ。名目GDPと異なり、為替やインフレの影響を排除しているため、国際的な経済規模比較の際にも公平性が高い。一方、経済の短期的な動きを示すには鈍く、物価変動や感情的な市場反応を反映しにくい。重要度は4.7。
実質GDP成長率は、インフレや物価の影響を排除した上で、日本経済がどれだけ成長しているかを明確に示す。成長率が高いほど、政策が適切であり経済が健全であると解釈され、投資判断や金融政策運営に影響を与える。政府や中央銀行が設定する目標（例: 年率2%成長）と実績を比較する基準として重要。一方、一時的な要因（自然災害やオリンピックなど）で成長率が高まる場合、経済の本質的な健康状態を誤認する可能性がある。また、成長率だけでは、経済の構造的な弱点（例えば労働力不足や高齢化問題）を評価できない。重要度は4.9。

AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。

チャート（日本の実質GDPと実質GDP成長率）

日本の実質GDPを表示中

Chart [Real gross domestic product GDP(japan)]

日本の実質GDPの関連指標

日本の名目GDPと名目GDP成長率・日本のGDPデフレーター

日本の名目GDPと名目GDP成長率と、名目GDPを実質GDPで割って算出される日本国内経済全体の物価動向を表すGDPデフレーター及び日本の潜在成長率の解説と推移は、以下のページで掲載しています。

名目GDPと名目GDP成長率（日本）

日本の名目GDPと名目GDP成長率（名目GDP伸び率）のチャートと時系列です（最新データ速報）。日経平均株価との比較チャートも掲載。名目GDPとは物価とモノの量がどれだけ増えたか、名目GDP成長率は日本の経済規模の増加率、名目経済成長率を表す。公表日やわかりやすい解説も掲載。

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GDPデフレーター（日本）

日本のGDPデフレーターのチャートと時系列です（内閣府公表分）。日経平均株価との比較チャートや計算式も掲載。GDPデフレーターとは？わかりやすく解説。交易条件を加味した物価指標です。交易条件とは？上昇・低下や計算式、消費者物価指数との違いなど解説。

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潜在成長率（日本）

日本の潜在成長率のチャートと時系列です。過去から現在の推移を掲載。経済を過熱させない範囲内で達成できる経済成長率の上限、つまりGDPを生み出すために必要な供給能力を毎年どれだけ増やせるかを示す指標、経済成長率と比較して見ましょう。

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米国の実質GDPと実質GDP成長率

米国（アメリカ）の実質GDPと実質GDP成長率の推移（チャートと時系列）は、以下のページで掲載しています。

実質GDPと実質GDP成長率（米国・アメリカ）

米国の実質GDPと実質GDP成長率のチャートと時系列です（最新データ速報）。NYダウ・ナスダック・S&P500との比較チャートも掲載。実質GDPとはモノの量がどれだけ増えたかを示す指標。実質GDP成長率は実質経済成長率を表します。わかりやすい解説も掲載。

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世界全体の実質GDPと実質GDP成長率

世界全体の実質GDPと実質GDP成長率の推移は、以下のページに掲載しています。世界銀行の今後の見通しも掲載しています。

世界全体の名目GDP・実質GDP・GDPデフレーター

世界全体の名目GDPと名目GDP成長率・実質GDPと実質GDP成長率・GDPデフレーターのチャートと時系列です。世界銀行の今後の世界経済見通し（世界経済予測）も掲載。世界GDPは世界の経済成長率を表しGDPデフレーターは世界の物価動向を示す。

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[速報] 最新データ｜日本の実質GDPと実質GDP成長率の時系列（historical data）

単位：10億円

実質GDPとは？

実質GDP（読み方：じっしつじーでぃーぴー｜英語：Real gross domestic product）とは、物価は加味されていないGDPです。モノの量がどれだけ増えたかを示す指標です。名目GDPは国全体で生み出す付加価値を金額で表した指標ですが、実質GDPは名目GDPから物価変動を影響を除いた指標です。つまり、名目GDPからインフレ率を差し引いた指標です。

実質GDPの例と見方

例として自動車の場合だけで考えると、去年より今年の方が自動車の台数が多く売れていれば実質GDPは上がります。

これに対して、物価を加味したGDPを「名目GDP」といいます。名目GDPは、物価とモノの量がどれだけ増えたかを示す指標です（日本の名目GDPの推移は、上記の「名目GDPと名目GDP成長率（日本）」のページで確認できます）。上記の例でいうと、去年より今年の方が自動車が高い値段で売れ、去年より今年の方が自動車の台数が多く売れていれば、名目GDPは上がります。物価も上がって量も上がっている状態です。

実質GDPは物価は加味されないので、景気回復には名目GDPが上がる必要があります。

実質GDPをわかりやすく解説

引き続き自動車を例にすると、自動車メーカーの売り上げは「作った車の台数×1台あたりの値段」です。名目GDPは、この売り上げの金額を表した指標ですので、名目GDPを見れば売り上げの金額が上がっているか下がっているかがわかります。一方、実質GDPは台数がどれだけ増えたか減ったかを表した指標です。そして、インフレ率は値段がどれだけ上がったか下がったかを表した指標です。

株価には実質GDPと名目GDPのどちらが大事？

上記の例のように、名目GDPは売り上げの「金額」です。実質GDPは「台数」です。台数が伸びていなくても、値段が上がれば売り上げの金額が上がりますので、企業の利益が増えたり株価が上昇するには名目GDPの上昇が必要です。ただ、通常は名目GDPと実質GDPはそう乖離なく同じ動きをしやすいです。名目GDPが上がれば（売り上げが上がれば）国内の工場稼働率が上がって雇用が増えて賃金が上がり投資が増えて消費が増えて景気が良くなりますので実質GDPも上がります。ゆえに、同じ動きをしやすいのです。ただし、円安の影響大で名目GDPが上がっている場合は実質GDPは上がりにくいです。というのも、海外で売っている台数は変えずに円安による売り上げの金額上昇であれば、国内の稼働率や賃金、投資や消費などへの波及効果がないためです。このような場合は名目GDPと実質GDPは乖離して推移しやすく、景気も停滞、あるいは拡大しにくいです。ただ、売り上げが上がれば企業は投資をしやすくなりますので、投資が活気づいてくれば実質GDPも上がります。ゆえに、このような場合、株価は名目GDPに連動しやすいですが、景気拡大には実質GDPが上がる必要があります。

名目GDPと実質GDPが逆転したら、どうなる？

経済が成長していれば物価が上昇しますので（インフレ）、名目GDPの成長率は実質GDPの成長率より高くなります。ただし、この関係が逆転することがあります。つまり、名目GDPの成長率が実質GDPの成長率より低い状態です。これは供給過剰を示しますので、通常はデフレ圧力が強いことを示します。この場合、景気を下押しする要因となります。

日本の実質GDP成長率（実質経済成長率）は何を示す？名目GDP成長率との違いは？

当ページでは、日本の実質GDP成長率と実質GDPの前期比を掲載しています。実質GDP成長率は、名目GDP成長率から物価変動分を取り除いた日本の実質経済成長率（実質成長率）を示します。前期比の値と実質GDP成長率のデータを中心に見られるのがいいと思います。

名目GDP成長率は物価が加味された経済成長率ですので、消費者や企業経営者の実感に近い成長率です。一方、実質GDP成長率は、名目GDP成長率から物価変動を取り除いた成長率ですので、物価の変動に左右されない実質的な経済の変化を把握することができます。

実質GDP成長率は年率換算の成長率です。四半期ごとの上昇率を年度の増加率に引き直して算出しています。実質GDP成長率は、その成長率（前期比）を維持した状態で経済が成長した場合、1年間に達成される成長率（伸び率）を意味します。

日本の実質GDPの公表日（発表日）は、いつ？

GDPの公表日（発表日）は以下です。当ページでは、最新のデータを掲載しています（公表日後に最新のデータに上書きして掲載しています）。

• 1-3月期（1次速報）：5月
• 1-3月期（2次速報）：6月
• 4-6月期（1次速報）：8月
• 4-6月期（2次速報）：9月
• 7-9月期（1次速報）：11月
• 7-9月期（2次速報）：12月
• 10-12月期（1次速報）：2月
• 10-12月期（2次速報）：3月

日本のGDPの特徴は？個人消費の割合が大きい

日本のGDPは5割以上が個人消費で占められています。ゆえに、個人消費が伸びているかどうかがGDPの伸びを左右しやすいです。個人消費が伸びているかは事前に家計調査（総務省公表）で消費が伸びているかを見ると予想しやすいです。家計調査では基礎的支出と選択的支出があり、基礎的支出は食料・家賃・光熱費など生活必需品、選択的支出はレジャーなどです。基礎的支出は金額でいうと選択的支出の1.5倍程度ありますので、基礎的支出が伸びているか重要視されやすいです。個人消費の他には、企業の設備投資が伸びているか、輸出が増えているかがポイントになりやすいです。