米国（アメリカ）自社株買い額（S&P500）の推移・時系列

自社株買い額（S&P500）について 自社株買いとは（わかりやすく簡単に解説） 当ページの「自社株買い額（S&P500）」について 金利と社債・自社株買い・ストックオプションの関係 自社株買いの規制 自社株買い額（S&P500）のチャート・グラフ 時系列

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• 各指数・指標の解説「自社株買いとは」「S&P500とは(S&P500種株価指数)」
• S&P500構成銘柄の自社株買い額
• 単位：＄U.S.Billions（10億米ドル）
• 10億米ドル以下は切り捨てて掲載しています

自社株買いは、企業がすでに発行している自社の株式を買うことです。自社株買いをした株式は、企業が金庫株として保有したり消却（自社株消却）することもあります。消却した場合は、買い集めた株数が減少することになります。

自社株買いが実施されると、

• 発行済株式数が減少してEPS（1株当たり利益）が上昇
• 株主へ支払う配当総額が減少
• 需給がよくなって株価が上昇しやすくなる
• 株主資本が減少して株主資本比率が低下
• ROE（自己資本利益率）が上昇しやすくなる

自社株買いは、理論上は株価に中立と言われていますが、自社の株価下落の対応策としても行われますし、買収時の株式交換に備えるために行われたりします。

当ページでは、S&P500種株価指数を構成する企業の自社株買い額の推移を掲載しています。

当ページで掲載している自社株買い額（S&P500）の推移を見てもらうと、近年は増加していることがわかると思います。
これは、低金利で企業が社債の発行を増やし、その資金で自社株買いを行い、株価を吊り上げてストックオプションで売り逃げることが多くなっているためです。借金をしてでも自社株買いを行っており、企業債務も膨張していることから、金利が上昇すれば経済も相場も危ないと見れます。

現在、米国では、企業が利益を賃上げでなく自社株買いに使うと、株式を持つ富裕層の資産を増やすことに繋がり、格差拡大を招くことから自社株買いの規制導入が提唱されています。一方で、企業は規制強化を見込んで自社株買いを前倒しで行いますので高水準の自社株買いは続くとの見方が多いです。

自社株買い額（S&P500）のチャート・グラフ

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