IMF（国際通貨基金）公表の購買力平価（PPP）の最新データを速報で掲載しています。ドル円の実勢為替レート（市場で実際に取引されている為替レート）との比較チャートを掲載しているため、購買力平価とドル円のレートの過去から現在までの推移がわかります。以下に購買力平価のわかりやすい解説も掲載しています。
AIによる購買力平価（PPP）の重要度評価
購買力平価（PPP）は、各国の物価水準の違いを調整して経済規模を比較する指標として信頼性が高い。名目GDPと異なり、実質的な経済規模を把握する際に有用。PPPを用いることで、為替レートの変動による影響を排除し、長期的な経済成長の比較が可能。一方、PPPは物価水準を基にした理論値であり、短期的な市場動向や為替変動を直接反映するものではない。そのため、金融市場での実用性は低い。PPPと実際の為替レートは大きく異なることが多く、特に短期的な経済指標としては誤解を生む可能性がある。
AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。
チャート（購買力平価）
購買力平価（PPP）のチャート
- チャート画像クリックで拡大表示します。
- 購買力平価とドル円の比較チャートにしています。ドル円のレートは、実勢為替レートの終値の年平均を算出し掲載しています。
- データは最新のデータを掲載しています（改定値を上書きして掲載）。
- Chart [PPP(Purchasing Power Parity)]
ビッグマック指数の推移はこちら
購買力平価に基づいた指数で、世界各国のマクドナルドのビッグマックの価格を比較して、通貨の公正価値を測る「ビッグマック指数」は、以下のページで掲載しています。
[速報] 購買力平価の時系列（historical data）
[最新データ] 2025年4月公表
| 年 | 購買力平価（PPP） | ドル円 |
|---|---|---|
| 2030 | 92.439 | |
| 2029 | 92.366 | |
| 2028 | 92.226 | |
| 2027 | 92.316 | |
| 2026 | 92.194 | |
| 2025 | 92.638 | |
| 2024 | 93.320 | 151.91 |
| 2023 | 92.906 | 141.43 |
| 2022 | 92.490 | 131.73 |
| 2021 | 98.691 | 110.42 |
| 2020 | 100.742 | 106.35 |
| 2019 | 103.232 | 108.99 |
| 2018 | 104.159 | 110.28 |
| 2017 | 105.102 | 111.92 |
| 2016 | 107.064 | 109.12 |
| 2015 | 107.629 | 121.00 |
| 2014 | 106.382 | 106.62 |
| 2013 | 106.440 | 97.98 |
| 2012 | 108.636 | 80.12 |
| 2011 | 111.502 | 79.44 |
| 2010 | 115.679 | 87.13 |
| 2009 | 119.329 | 93.62 |
| 2008 | 120.753 | 102.74 |
| 2007 | 124.212 | 117.34 |
| 2006 | 128.483 | 116.13 |
| 2005 | 133.597 | 110.85 |
| 2004 | 139.451 | 107.47 |
| 2003 | 144.830 | 115.83 |
| 2002 | 150.102 | 124.69 |
| 2001 | 154.585 | 122.40 |
| 2000 | 159.800 | 108.57 |
[過去データ] 2024年10月公表
| 年 | 購買力平価（PPP） | ドル円 |
|---|---|---|
| 2029 | 93.701 | |
| 2028 | 93.636 | |
| 2027 | 93.383 | |
| 2026 | 93.239 | |
| 2025 | 93.123 | |
| 2024 | 92.865 | |
| 2023 | 92.658 | 141.43 |
| 2022 | 92.484 | 131.73 |
| 2021 | 98.691 | 110.42 |
| 2020 | 100.742 | 106.35 |
| 2019 | 103.232 | 108.99 |
| 2018 | 104.159 | 110.28 |
| 2017 | 105.102 | 111.92 |
| 2016 | 107.064 | 109.12 |
| 2015 | 107.629 | 121.00 |
| 2014 | 106.382 | 106.62 |
| 2013 | 106.440 | 97.98 |
| 2012 | 108.636 | 80.12 |
| 2011 | 111.502 | 79.44 |
| 2010 | 115.679 | 87.13 |
| 2009 | 119.329 | 93.62 |
| 2008 | 120.753 | 102.74 |
| 2007 | 124.212 | 117.34 |
| 2006 | 128.483 | 116.13 |
| 2005 | 133.597 | 110.85 |
| 2004 | 139.451 | 107.47 |
| 2003 | 144.830 | 115.83 |
| 2002 | 150.102 | 124.69 |
| 2001 | 154.585 | 122.40 |
| 2000 | 159.800 | 108.57 |
購買力平価（PPP）の解説
購買力平価とは？
購買力平価（読み方：こうばいりょくへいか｜英語：PPP/Purchasing Power Parity）とは、長期的な2国間の通貨の為替レートは同一商品とサービスのバスケットの価格と等しくなるレートに向かうという概念です。スウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが提唱した説で、国内外の同じ商品は同じ価格で取引されるという考えに基づいた為替レートの決定理論です。
平価とは、2国間の通貨の換算比率です。
わかりやすく簡単に解説
例えばボールペン1本が日本では100円で売られていて、米国で1ドルで売られていた場合、100円と1ドルで同じものが買えるため、100円と1ドルの購買力（財やサービスを購入することができる能力）は等しい、つまりドル円は1ドル＝100円が釣り合いが取れている、という理論が購買力平価です。
絶対的購買力平価とは？相対的購買力平価とは？その違い
上記の例は「絶対的購買力平価」というものですが、絶対的購買力平価は「一物一価」が成立しない限り成立しません。一物一価は”すべての財やサービスの取引が自由に行える市場では同じ商品の価格は1つになる”という法則ですが、財やサービスが自由に貿易されている必要があるため、絶対的購買力平価は成立しません。
一方、「相対的購買力平価」という理論があり、これは”2国間の為替レートはそれぞれの国のインフレ率によって決まる”というもので、長期的な為替レートの決定理論として現在では主流となっていますが、これもすべての財やサービスが同じ割合で変動する条件下を基にした理論であるため、これも厳密には成立しません。
ゆえに、購買力平価は為替レートを理論的に解釈するものに過ぎませんが、為替レートを解釈する判断材料の一つです。
購買力平価の公表日
購買力平価の公表日は、毎年4月と9月/10月の年2回です。
- 当ページは、購買力平価（PPP）の解説と推移（チャートと時系列）を掲載したページです。
- 各指数・指標の解説
「購買力平価説とは」 - Source:IMF（International Monetary Fund）
- 世界経済見通し（WEO）のデータベースより
- 速報値を掲載し、改定値で修正があった場合は上書きして掲載しています。
- PPP(Purchasing Power Parity) historical data&chart