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MMF残高(米国)ー株式への待機資金

MMF(マネーマーケットファンド)残高について

米国(アメリカ)のMMF残高は、株式への待機資金としても見られています。株価との関係を押さえて見るようにしてください。MMFは米国の金融システムの中核。もし、FRBがマイナス金利を導入した場合の影響も見ておきましょう。

  • 当ページは、米国のMMF残高の解説と推移(チャートと時系列)を掲載したページです。
  • チャートは「拡大表示はこちら」で拡大できます。拡大表示されたチャートにカーソルを合わせれば、カーソルの位置のデータが表示されます。
  • 各指数・指標の解説「MMFとは
  • FRB・セントルイス連銀公表分(四半期毎公表)
  • 速報値を掲載し、改定値で修正があった場合は改定値を上書きして掲載しています。
  • 単位:百万ドル(Millions of Dollars)・季節調整なし
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MMFとは

MMF(読み方:えむえむえふ|英語:Money Market Fund)とは、主に短期の金融商品で運用する投資信託です。流動性が高く、価格変動リスクが低い資産で運用する投資信託です。

MMFの主な投資対象は、1年未満の国債や地方債、社債などの公社債CP(コマーシャルペーパー)、金融機関が日々の資金の貸し借りに使うローン(コールローン)などの短期金融資産です。元本保証はありませんが、比較的安全性が高い公社債を中心とした投資信託で、銀行の普通預金より金利(利回り)が高いのが特徴です。

MMFが短期金融市場に占める割合

米国のMMFは短期金融市場に占める割合が、レポ市場やCP(コマーシャルペーパー)市場では約3割、TB(T-bills|財務省短期証券)市場でも25%以上となっています。

MMFは米国の金融システムの中心(FRBの金融政策)

上記のように、米国のMMFは短期金融市場に占める割合が非常に大きいため、米国の金融システムの中核となる最も大きな存在です。ゆえに、FRB(連邦準備制度理事会)は金融政策で、このMMFの金利が極端に上下するような政策は基本的には取りません。また、2019年の米国のレポ金利急騰時のように、突発的な金利の動きには資金供給を行って金利を抑えにかかります。MMFのクラッシュは米国の金融システムのクラッシュを意味しますので、MMFに大きな影響が出るリスクは取らないと考えられます。

MMFのマイナス金利の影響について

MMFは、短期の投資信託の一種です。上記の通り、短期金融市場に占める割合が非常に大きいため、例えば米国でマイナス金利政策が導入された場合、レポやCP、TBの金利がマイナスとなってしまい、利回りもマイナス、投資家がMMFから資金を引き上げる可能性が高い状況となります。

投資家がMMFから資金を引き上げると、レポやCP、TBを使って政府や企業に流れていたお金が流れなくなり、大きな副作用が出る可能性があります。MMFの投資先の市場が壊れてしまった場合、むしろ金利が上がる可能性もあるため、FRBはマイナス金利を導入しないと考えられています。

MMF残高の見方

MMFは株式への待機資金(リーマンショック時の水準)

MMFは、流動性が高く、価格変動リスクが低い資産で運用する短期の投資信託ですので、投資家が短期的にリスクを避ける時に残高が増加しやすい傾向があります。リーマンショック時は、MMF残高がその時点でのピークをつけました(約3.8兆ドル)。リーマンショック時はMMF残高がその時点でピークをつけ、リーマンショック後はMMF残高の減少にとともに米国株は戻りの展開となりました。

一方で、MMFはリスク資産である株式やその他の投資信託へ投資する「待機資金」とも見られています。株式への待機資金の状況を見る場合、一般的にこのMMF残高を見ることが多いです。

株高とMMF残高の増加

株高が続く局面でMMF残高が増加している場合、投資家はリスクを警戒して株高を様子見していると見ることができます。ただ、MMF残高が増加して豊富にあれば株式への待機資金が豊富にあるということも意味しますので、その資金が株式市場に流入すれば、さらなる株高につながりやすい・株価は底堅く堅調に推移しやすい可能性があると見ることができます。

チャート(MMF残高)

mmf残高(アメリカ・米国)チャート
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時系列

日付MMF残高(米国)
2020-4Q4,336,003
2020-3Q4,410,117
2020-2Q4,635,927
2020-1Q4,338,008
2019-4Q3,634,335
2019-3Q3,442,541
2019-2Q3,205,889
2019-1Q3,079,366
2018-4Q3,038,342
2018-3Q2,867,117
2018-2Q2,820,863
2018-1Q2,793,376
2017-4Q2,848,446
2017-3Q2,750,891
2017-2Q2,635,249
2017-1Q2,665,201
2016-4Q2,731,296
2016-3Q2,689,637
2016-2Q2,700,694
2016-1Q2,758,204
2015-4Q2,742,356
2015-3Q2,641,224
2015-2Q2,614,887
2015-1Q2,652,790
2014-4Q2,749,090
2014-3Q2,602,509
2014-2Q2,564,420
2014-1Q2,637,347
2013-4Q2,733,416
2013-3Q2,704,033
2013-2Q2,606,257
2013-1Q2,603,767
2012-4Q2,693,168
2012-3Q2,550,948
2012-2Q2,513,545
2012-1Q2,581,689
2011-4Q2,690,950
2011-3Q2,628,882
2011-2Q2,686,148
2011-1Q2,726,914
2010-4Q2,803,514
2010-3Q2,796,581
2010-2Q2,813,331
2010-1Q2,983,807
2009-4Q3,315,893
2009-3Q3,425,463
2009-2Q3,653,101
2009-1Q3,813,876
2008-4Q3,832,237
2008-3Q3,420,293
2008-2Q3,377,297
2008-1Q3,442,540
2007-4Q3,085,760
2007-3Q2,830,799
2007-2Q2,514,235
2007-1Q2,417,799
2006-4Q2,338,451
2006-3Q2,195,786
2006-2Q2,094,385
2006-1Q2,033,948
2005-4Q2,026,821
2005-3Q1,901,890
2005-2Q1,853,916
2005-1Q1,865,022
2004-4Q1,901,700
2004-3Q1,892,172
2004-2Q1,941,873
2004-1Q1,992,608
2003-4Q2,040,021
2003-3Q2,090,350
2003-2Q2,157,611
2003-1Q2,198,864
2002-4Q2,265,075
2002-3Q2,158,164
2002-2Q2,190,769
2002-1Q2,247,857
2001-4Q2,285,310
2001-3Q2,161,638
2001-2Q2,052,455
2001-1Q2,035,459
2000-4Q1,845,248
2000-3Q1,727,378
2000-2Q1,658,250
2000-1Q1,696,149
1999-4Q1,613,146
1999-3Q1,476,728
1999-2Q1,420,845
1999-1Q1,438,367
1998-4Q1,351,678
1998-3Q1,266,902
1998-2Q1,168,511
1998-1Q1,142,406
1997-4Q1,058,885
1997-3Q1,015,127
1997-2Q963,700
1997-1Q965,433
1996-4Q901,807
1996-3Q852,063
1996-2Q817,748
1996-1Q824,202
1995-4Q753,018
1995-3Q710,873
1995-2Q686,673
1995-1Q641,874
1994-4Q611,005
1994-3Q586,195
1994-2Q576,632
1994-1Q582,288
1993-4Q565,319
1993-3Q550,522
1993-2Q552,412
1993-1Q559,524
1992-4Q546,194
1992-3Q556,864
1992-2Q559,738
1992-1Q574,836
1991-4Q542,441
1991-3Q536,008
1991-2Q535,657
1991-1Q555,411
1990-4Q501,268
1990-3Q486,898
1990-2Q455,295
1990-1Q465,696
1989-4Q430,007
1989-3Q416,782
1989-2Q385,856
1989-1Q365,061
1988-4Q338,862
1988-3Q327,157
1988-2Q327,808
1988-1Q344,684
1987-4Q316,096
1987-3Q306,182
1987-2Q301,489
1987-1Q304,475
1986-4Q292,152
1986-3Q296,048
1986-2Q278,099
1986-1Q266,529
1985-4Q243,803
1985-3Q243,416
1985-2Q247,095
1985-1Q241,000
1984-4Q233,554
1984-3Q205,269
1984-2Q200,096
1984-1Q195,074
1983-4Q179,467
1983-3Q179,590
1983-2Q180,893
1983-1Q197,336
1982-4Q219,928
1982-3Q235,246
1982-2Q209,680
1982-1Q198,732
1981-4Q186,305
1981-3Q164,470
1981-2Q129,871
1981-1Q114,223
1980-4Q76,415
1980-3Q79,901
1980-2Q77,827
1980-1Q61,292
1979-4Q45,214
1979-3Q34,194
1979-2Q25,915
1979-1Q18,020
1978-4Q10,808
1978-3Q8,407
1978-2Q6,959
1978-1Q5,620
1977-4Q3,887
1977-3Q3,463
1977-2Q3,443
1977-1Q3,460
1976-4Q3,404
1976-3Q3,421
1976-2Q3,430
1976-1Q3,712
1975-4Q3,645
1975-3Q3,708
1975-2Q3,661
1975-1Q3,620
1974-4Q2,379
1974-3Q1,386
1974-2Q570
1974-1Q263
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