米国のマネタリーベースの最新データを速報で掲載しています。
マネタリーベースは、中央銀行が世の中に供給するお金の総量（資金供給量）です。現金と禁輸機関が中央銀行に預けている当座預金残高の合計で、中央銀行が操作できるお金の総量です。マネタリーベースの増減は景気や物価、金利に影響するため、注目度が非常に高い指標です。当ページでは、マネタリーベースと米国の長期金利や株価（S&P500）との比較チャートも掲載しています。
AIによるマネタリーベースの重要度評価
マネタリーベースは、金融政策の主要ツールであり、通貨供給や金利に影響を与える基礎的な指標。リザーブマネーとして銀行準備金と流通紙幣の合計で構成されている。FRBの量的緩和（QE）や量的引き締め（QT）の規模を把握するために重要。金融市場や経済における流動性の直接的な変動を反映する。市場流動性の基礎情報で、金融市場のストレス状況を初期段階で示唆する可能性がある。長期的には信用創造やインフレ圧力と密接に関連する。一方、マネタリーベースと民間経済活動（信用供給やインフレ率）との関係が希薄化している。特に、リザーブの超過供給が常態化している現状では、その重要性が低下しており、市場金利がゼロ近辺にある場合、マネタリーベースの増減が必ずしも実体経済に波及しない。また、準備金が高水準で維持される状況では、銀行が余剰資金を貸し出しに回すとは限らない。マネタリーベースとマネーサプライM2の関係が重要で、信用創造プロセスを評価するために両指標を組み合わせて分析する必要がある。
AIによる指標の重要度評価は”辛口評価”の設定になっています。見方の詳しい説明は「AIによる指標の重要度評価について」を参照。
チャート（米国のマネタリーベース｜資金供給量）
米国のマネタリーベースの長期チャート
米国（アメリカ）のマネタリーベースの長期の推移を示したチャートです。景気後退期との比較チャートにしています。
米国のマネタリーベースの前年比のチャート
米国（アメリカ）のマネタリーベースの前年比の推移を示したチャートです。
米国のマネタリーベースと長期金利（米国10年国債利回り）のチャート
米国（アメリカ）のマネタリーベースと長期金利（米国10年国債利回り）の推移を示したチャートです。
米国のマネタリーベースとS&P500のチャート
米国（アメリカ）のマネタリーベースとS&P500の推移を示したチャートです。
米国のマネタリーベース（前年比）とS&P500のチャート
米国（アメリカ）のマネタリーベースの前年比とS&P500の推移を示したチャートです。
米国のマネタリーベースを表示中
Chart [Monetary Base U.S.]
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- 米国のマネタリーベースの単位：十億ドル
- 米国のマネタリーベースの前年比の単位：％
- 灰色の囲みの期間が米国の景気後退期（リセッション期）です。米国の景気後退期間の解説と推移は「景気後退期間（米国・アメリカ）」のページを参照してください。
- マネタリーベースと長期金利（米国10年国債利回り）の比較チャートの米国10年国債利回りは、CMTレートの月末値を掲載。CMTレートの解説は「イールドカーブ（利回り曲線・米国）」のページを参照してください。
米国のマネタリーベースの関連指標
米国と日本のマネーストック（マネーサプライ）
金融機関から世の中に供給されている通貨量である「マネーストック（マネーサプライ）」の推移は、以下のページで掲載しています（解説付き）。
日本のマネタリーベース
日本のマネタリーベースの推移と解説は、以下のページで掲載しています。
[速報] 最新データ｜米国のマネタリーベースの時系列（historical data）
| 日付 | マネタリーベース （米国） | 前年比 |
|---|---|---|
| 2026年05月 | 5,538.6 | -1.94% |
| 2026年04月 | 5,470.4 | -4.57% |
| 2026年03月 | 5,458.6 | -5.48% |
| 2026年02月 | 5,388.0 | -4.01% |
| 2026年01月 | 5,402.4 | -3.76% |
| 2025年12月 | 5,373.7 | -4.10% |
| 2025年11月 | 5,302.1 | -5.59% |
| 2025年10月 | 5,361.8 | -3.68% |
| 2025年09月 | 5,478.0 | -1.96% |
| 2025年08月 | 5,686.1 | +0.29% |
| 2025年07月 | 5,740.0 | +1.53% |
| 2025年06月 | 5,748.2 | +0.29% |
| 2025年05月 | 5,648.1 | -1.34% |
| 2025年04月 | 5,732.4 | -0.73% |
| 2025年03月 | 5,774.8 | -1.83% |
| 2025年02月 | 5,613.3 | -4.80% |
| 2025年01月 | 5,613.5 | -3.93% |
| 2024年12月 | 5,603.5 | -3.84% |
| 2024年11月 | 5,615.9 | -2.01% |
| 2024年10月 | 5,566.6 | -0.62% |
| 2024年09月 | 5,587.8 | +0.37% |
| 2024年08月 | 5,669.6 | +1.99% |
| 2024年07月 | 5,653.3 | +2.46% |
| 2024年06月 | 5,731.4 | +2.19% |
| 2024年05月 | 5,724.6 | +2.78% |
| 2024年04月 | 5,774.7 | +3.25% |
| 2024年03月 | 5,882.5 | +5.58% |
| 2024年02月 | 5,896.4 | +10.80% |
| 2024年01月 | 5,843.3 | +9.65% |
| 2023年12月 | 5,827.2 | +7.79% |
| 2023年11月 | 5,731.3 | +5.76% |
| 2023年10月 | 5,601.2 | +4.89% |
| 2023年09月 | 5,567.2 | +2.88% |
| 2023年08月 | 5,559.0 | -0.41% |
| 2023年07月 | 5,517.8 | -0.34% |
| 2023年06月 | 5,608.5 | +1.86% |
| 2023年05月 | 5,569.6 | -0.39% |
| 2023年04月 | 5,593.1 | -4.96% |
| 2023年03月 | 5,571.5 | -9.17% |
| 2023年02月 | 5,321.6 | -11.89% |
| 2023年01月 | 5,329.0 | -12.70% |
| 2022年12月 | 5,406.0 | -15.70% |
| 2022年11月 | 5,419.4 | -15.25% |
| 2022年10月 | 5,340.3 | -15.65% |
| 2022年09月 | 5,411.1 | -15.30% |
| 2022年08月 | 5,582.0 | -11.80% |
| 2022年07月 | 5,536.9 | -9.68% |
| 2022年06月 | 5,506.3 | -8.64% |
| 2022年05月 | 5,591.3 | -7.46% |
| 2022年04月 | 5,885.0 | -2.60% |
| 2022年03月 | 6,134.3 | +5.06% |
| 2022年02月 | 6,039.9 | +10.89% |
| 2022年01月 | 6,103.9 | +16.31% |
| 2021年12月 | 6,413.1 | +23.17% |
| 2021年11月 | 6,394.7 | +25.56% |
| 2021年10月 | 6,330.9 | +28.75% |
| 2021年09月 | 6,388.8 | +30.91% |
| 2021年08月 | 6,328.7 | +31.64% |
| 2021年07月 | 6,130.2 | +30.42% |
| 2021年06月 | 6,027.0 | +20.50% |
| 2021年05月 | 6,041.9 | +17.33% |
| 2021年04月 | 6,042.1 | +24.71% |
| 2021年03月 | 5,839.0 | +50.37% |
| 2021年02月 | 5,446.8 | +57.67% |
| 2021年01月 | 5,248.0 | +52.44% |
| 2020年12月 | 5,206.5 | +51.95% |
| 2020年11月 | 5,093.0 | +53.61% |
| 2020年10月 | 4,917.1 | +51.17% |
| 2020年09月 | 4,880.3 | +52.38% |
| 2020年08月 | 4,807.4 | +46.95% |
| 2020年07月 | 4,700.3 | +44.17% |
| 2020年06月 | 5,001.8 | +52.74% |
| 2020年05月 | 5,149.4 | +58.71% |
| 2020年04月 | 4,844.9 | +47.41% |
| 2020年03月 | 3,883.1 | +14.83% |
| 2020年02月 | 3,454.5 | +3.01% |
| 2020年01月 | 3,442.6 | +2.86% |
マネタリーベースの解説
マネタリーベースとは？
マネタリーベース（英語：monetary base）とは、資金供給量です。簡単に言うと、中央銀行が世の中に供給するお金の総量で、世の中に出回っている現金と金融機関が中央銀行に預けている当座預金残高の合計ですので、マネタリーベースは中央銀行が操作できるお金の総量を示しています。
マネタリーベースの拡大と縮小（金融緩和と金融引き締め）の解説
マネタリーベースは、中央銀行（米国であればFRB（連邦準備制度理事会））の金融政策によって引き上げられたり（拡大）引き下げられたり（縮小）します。
景気と物価とマネタリーベースの関係
不景気でGDP（国内総生産）を引き上げたい場合、中央銀行は金融緩和政策によって金融機関保有の国債を買ってマネタリーベースを拡大（資金供給量を増やす）して経済を立て直し、景気が過熱していればバブルを抑制するために金融引き締め政策によって金融機関に国債を売ってマネタリーベースを縮小（資金供給量を減らす）します。マネタリーベースを拡大すれば物価上昇圧力となり、マネタリーベースを縮小すれば物価低下圧力となります。このように、中央銀行はバブルやインフレを抑えるためにマネタリーベースを調節して経済を安定させています。
マネタリーベースの金利への影響
マネタリーベースは中央銀行の国債の買い入れ（あるいは売り）によって増えたり減ったりします。マネタリーベースが増えれば金利低下要因となり、マネタリーベースが減れば金利上昇要因となります。
米国の金利（国債利回り）の推移は、以下のページで掲載しています（解説付き）。
マネタリーベースの拡大・縮小のペース
マネタリーベースは拡大・縮小のペースも重要ですので、マネタリーベースが拡大しているペース、あるいはマネタリーベースが縮小しているペースも重視されます。当ページではマネタリーベースの「前年比」の推移も掲載していますが、前年比でマネタリーベースが拡大していれば金利低下圧力、マネタリーベースが縮小していれば金利上昇圧力となります。
マネタリーベースが金利に影響しない？どんなケースがある？
マネタリーベースの拡大・縮小は金利の低下・上昇要因となりますが、マネタリーベースの拡大・縮小が金利に影響しない場合があります。それは、市場に国債があまりない場合や中央銀行が金利に影響しない範囲でマネタリーベースを拡大・縮小している場合です。その場合、マネタリーベースの拡大・縮小が金融緩和・金融引き締めの効果にはなりません。
マネタリーベースとマイナス金利の関係
当ページでは米国のマネタリーベースの推移を掲載しておりマイナス金利は関係ありませんが、マネタリーベースとマイナス金利の関係も記載しておきます。
ここでは日本銀行（日銀）を例に記載しますが、マイナス金利下ではマネタリーベースの拡大はあまり意味を持ちません。マネタリーベースは現金と当座預金残高からなります。マイナス金利は当座預金残高のマイナス金利適用部分にかかりますが、マネタリーベースを増やしても、マネタリーベースが増えるのは当座預金のゼロ金利適用部分が圧倒的に多いです。これは、金融機関がマイナス金利で運用するよりゼロ金利の方が運用にとっていいからです。というのも、民間金融機関は市場からマイナス金利でお金を借りてきて日銀の当座預金のゼロ金利部分に預ければその分の利ざやが稼げますので、マネタリーベースを増やしてもゼロ金利部分の当座預金が増えるだけで、資金が市場に出回るといった金融緩和効果はありません。つまり、マイナス金利下ではマネタリーベース拡大・縮小は景気や物価には効果はありません。
マネタリーベースの公表日
米国のマネタリーベースの公表・発表予定日は、毎月第4火曜日です。ただし、その日が連邦の休日に当たる場合、翌営業日にシフトする場合があります。
- 当ページは、米国（アメリカ）のマネタリーベースの解説と推移（チャートと時系列）を掲載したページです。
- 各指数・指標の解説
「マネタリーベースとは」
「マネーストックとは（マネーサプライ・マネタリーベースとの違い）」 - Source:Board of Governors of the Federal Reserve System
- FRBが毎月公表しているマネタリーベースのデータを掲載しています。
- 速報値を掲載し、改定値で修正があった場合は改定値を上書きして掲載しています。
- 単位：Billions of Dollars（十億ドル）
- 前年比：％
- 季節調整なし
- Monetary Base U.S. historical data&chart